IDC Japanは10月15日、利用意向を踏まえた、携帯電話とスマートフォンの加入者数予測を発表した。2017年のスマートフォン加入者数は7401万人と、現在と比べ大幅な伸びを予測する一方、既存携帯電話も法人利用や高齢者向けにニーズが根強く、2015年以降スマートフォン新規加入者の成長率は鈍化するとした。
国内スマートフォン加入者数予測（IDC提供）
2013年の国内スマートフォン市場は2012年より大幅に増加し、加入者数は5105万人と予測する。NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクモバイルなど大手通信事業者3社のiPhone販売戦略や、従来型携帯電話ユーザーの約半数がスマートフォンの契約に関心を示していることなどを要因として挙げた。
2014年の同市場は、前年比23.0％増の6277万人と予測する。同年のOS別の加入者数内訳は、Androidが2013年から1.9ポイント減の60.7％、iOSは2013年から1.8ポイント増の39.2％と予測。BlackBerryやWindowsなどAndroidとiOS以外のシェアは1.0％未満にとどまるとした。
2014年の後半以降の市場については、スマートフォン需要の中心が「新規加入者」から「既存ユーザーの買い替え」にシフトする可能性が高い点、法人や高齢者向けに従来型携帯電話に対する需要が根強く残る可能性がある点を指摘した。このため2015年以降の成長は鈍化し、2017年のスマートフォン加入者数は7401万人と予測した。
IDCは「NTTドコモがiPhone 5s、5cの販売を開始したことにより、2013年後半も引き続きiOSが市場拡大の大きな鍵を握ることになる」とした一方、大手通信事業者3社がそろってiPhone販売を戦略の中核に位置づけたことにより、事業者間の競争戦略や競争環境が同質化し、低料金サービス競争になる可能性があるとしている。
