どのような選択肢があるか
サポート対象外になったシステムを使用するのは、データをリスクにさらすことになるため、XPを利用している企業は難しい立場になる。そういった組織には、2014年4月8日の運命の日までに検討すべき5つの選択肢がある。
- そのアプリケーションを作った人を雇って（場合によっては10年以上前のことだろう）、アプリケーションを修正し、ほかのOSに対応する。この選択肢を選ぶことのできる組織のほとんどは、おそらくすでにXP以外のOSに移行しているだろう。
- 「shim」を使用するか、アプリケーションを「だまして」、XP環境で実行されていると認識させる。この選択肢は、ダクトテープを使って車のタイヤを使えるようにしようとするようなものだ。たいていの場合、不安定でリスクが大きく、うまくいかない。
- 当面はCitrixによる仮想化で乗り切る。企業内でXPを動かすには、当面はかなり安全度が高いアプローチだが、Citrix環境を新たに用意しなくてはならない場合は、かなりのIT予算を必要とする。
- 異なるOSでも動作するよう、アプリケーションを仮想化する。これは非常に効果的ではあるが、「確実」なソリューションとは言えない。
- XPを維持するが、管理者権限をロックし、新しいものは一切インストールさせないようにする（実行するのにインストールを必要としない仮想化アプリケーションを利用するのは、よい選択だろう）。これはもちろん、最悪の場合のシナリオであり、一時しのぎにしかならない。
多くの組織は、4月8日までには完全にXPから脱却できない。すぐに移行できない組織は、なるべく早く優先順位を定め、前述の選択肢のどれが自分たちのニーズにもっとも適しているかを判断する必要がある。最初の選択肢が選べず、Citrixを使ったソリューションを採用する予算がない、あるいは正当化できない組織には、おそらく4番目の選択肢を選び、アプリケーションを仮想化するのが最も良いだろう。これは技術的な難易度が高く、カスタムアプリを仮想化して実行できるように設定するにはかなりの技術力が必要だが、ほとんどのIT部門はなんとかできるはずだ。そしてこの選択肢は、必要不可欠なアプリと、サポート対象外のリスクの高いOSの間で選択を迫られたとき、一番簡単な解決策だと言える。
結論
Windows XPのサポート終了は必ずやってくる。IT部門は、日々の重要なプロジェクトの遂行に必要なツールやアプリケーションを使用している生産的な労働力を維持しなければならない。すぐに移行できない組織は、選択肢を検討する必要がある。そして、何もしないという選択肢はない。ハッカーたちは2014年4月8日以降の、古いXPを搭載した機器を標的として、研究やリソースの収集を行っている。IT部門はXP環境に依存せずに日々の業務ができるようにする必要があり、組織の業績のために決して欠かせない基礎的アプリケーションが、そこから漏れることがあってはならない。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
