IDC Japanは12月4日、タブレットなどモバイルデバイスの国内ビジネスシーン利用実態調査の結果を発表した。企業がタブレットに求める必要条件は「長時間駆動」「セキュリティ」「軽量」「堅牢性」など、持ち運びのしやすさと関連する項目が多いことが明らかになった。
企業の各部門における業務別の利用機器を見ると、タブレットは、プレゼンテーション／商品説明として、営業部門（iPadが10.9％）、役員部門（同8.5％）、マーケティング部門（同7.5％）などで利用されている。
資料作成などの業務でも、タブレットの利用が始まっており、今後部門や職務によって積極的にPCと使い分けられる可能性があると指摘した。一方スマートフォンのビジネス利用は、メール処理やスケジュール管理など限定的という。
今後企業がタブレットを導入する場合、産業分野別、従業員規模別、部門別のすべての分野でiPadがAndroidタブレットやWindowsタブレットを上回る傾向が見られると説明した。
企業がタブレットを導入する際の機種の選択理由として、Androidタブレットは「本体が安価である」（50.8％）、「既に導入済みであるため同一機種を入れる」（20.4％）に回答が集まった。iPadは「既に導入済みであるため同一機種を入れる」（31.2％）、「OSが安定している」（23.7％）などへの回答が多かったほか、セキュリティ面での評価が高かったという。Windowsタブレットは「PCと同じベンダーであるため」（43.4％）、「Microsoft Officeが動作する」（41.3％）、「システムとの親和性が高い」（36.2％）と、他のタブレットと差別化できる要素が多かった。
今後企業がタブレットを導入する場合の必要条件は、トップが「長時間バッテリー駆動」（37.2％）、「情報セキュリティの対策」（36.4％）、「軽量であること」（26.3％）、「落下などに対するハードウェア堅牢性」（20.0％）など、持ち運びしやすさに関する項目に回答が集まった。
タブレットを導入する場合の必要条件（IDC提供）
