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企業がタブレットを選ぶ際のポイントは「持ち運びしやすさ」

山田竜司 (編集部)

2013-12-04 14:53

 IDC Japanは12月4日、タブレットなどモバイルデバイスの国内ビジネスシーン利用実態調査の結果を発表した。企業がタブレットに求める必要条件は「長時間駆動」「セキュリティ」「軽量」「堅牢性」など、持ち運びのしやすさと関連する項目が多いことが明らかになった。

 企業の各部門における業務別の利用機器を見ると、タブレットは、プレゼンテーション/商品説明として、営業部門(iPadが10.9%)、役員部門(同8.5%)、マーケティング部門(同7.5%)などで利用されている。

 資料作成などの業務でも、タブレットの利用が始まっており、今後部門や職務によって積極的にPCと使い分けられる可能性があると指摘した。一方スマートフォンのビジネス利用は、メール処理やスケジュール管理など限定的という。

 今後企業がタブレットを導入する場合、産業分野別、従業員規模別、部門別のすべての分野でiPadがAndroidタブレットやWindowsタブレットを上回る傾向が見られると説明した。

 企業がタブレットを導入する際の機種の選択理由として、Androidタブレットは「本体が安価である」(50.8%)、「既に導入済みであるため同一機種を入れる」(20.4%)に回答が集まった。iPadは「既に導入済みであるため同一機種を入れる」(31.2%)、「OSが安定している」(23.7%)などへの回答が多かったほか、セキュリティ面での評価が高かったという。Windowsタブレットは「PCと同じベンダーであるため」(43.4%)、「Microsoft Officeが動作する」(41.3%)、「システムとの親和性が高い」(36.2%)と、他のタブレットと差別化できる要素が多かった。

 今後企業がタブレットを導入する場合の必要条件は、トップが「長時間バッテリー駆動」(37.2%)、「情報セキュリティの対策」(36.4%)、「軽量であること」(26.3%)、「落下などに対するハードウェア堅牢性」(20.0%)など、持ち運びしやすさに関する項目に回答が集まった。


タブレットを導入する場合の必要条件(IDC提供)

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