スマートニュースは2月3日、読売新聞と連携しニュース閲覧アプリ「SmartNews」に期間限定のソチ五輪関連の情報チャンネル「読売ソチ五輪ニュース」を開設した。情報提供期間は、2月3日から2月28日まで。SmartNewsの提携メディア専用チャンネル「チャンネルプラス」に記事を掲載している新聞、通信社は現在、毎日新聞やMSN産経ニュース、共同通信などがある。
代表取締役 浜本階生氏
取締役 鈴木健氏
執行役員 事業開発担当 藤村厚夫氏
同日、スマートニュースはSmartNewsが300万ダウンロードを達成したと発表した。SmartNewsは2012年12月のリリース以来ダウンロード数を伸ばしており、2013年10月に200万ダウンロードから4カ月で、300万ダウンロードに到達した。100万から200万ダウンロードまでは5カ月かかっており。成長が加速しているとアピールした。
取締役の鈴木健氏はダウンロード後のユーザーの活動も活発であり、月に1度はアプリを使うユーザーは、全ユーザーの75%、日に1度はアプリを使うユーザーが38%いると胸を張る。
技術を統括する代表の浜本階生氏はスマートニュースは、独自開発のTwitterリアルタイム解析技術を基盤に1000万件のツイートから1000件の記事を抽出し、重み付け、配信していると独自の技術を説明。記事抽出はURLを含むツイートをから言語を判定し、カテゴリごとに分類した後、類似記事、注目度などを判定後、個人の嗜好に合わせ配信されるという。
執行役員で事業開発担当の藤村厚夫氏はメデイア多方面での事業協業を目指し、多くのメディアと協力関係を築きたいと強調。引き合いは強まっており、現在55社102媒体との提携および協業が進行していることを明らかにした。
また、藤村氏は他のニュースアグリゲーションサイトとの差別化について、改良を重ねているユーザーインターフェースのほか、(個人にカスタマイズされた)Twitterを解析している記事のセレクョンなどが長期的に価値を生むとした。さらにマジョリティ層やレイトマジョリティ層をターゲットをしている点を挙げた。「ガジェットやテクノロジに明るいユーザーだけでなく、今はまだスマートフォンでニュースを読む習慣がないようなユーザーをターゲットにわかりやすさ、使いやすさを追求する」(藤村氏)