IDC Japanは3月6日、国内教育分野でのタブレットソリューション市場の動向調査結果を発表した。2013年の同分野でのタブレット出荷台数は25万台になったという。
2013年のタブレットソリューション市場の売上額は260億円。ここでのタブレットソリューションは、タブレット本体に加えて、導入での付帯設備、アプリケーションなども含んでいる。学校の場合、電子黒板や充電保管機、LAN設備、デジタル教科書、コンテンツ、校務支援システム、運用保守支援サービスなども含まれている。
教育分野のタブレットの出荷台数は2014年に43万台、2013～2018年の年間平均成長率（CAGR）は38.7％とし、 2018年には128万台と予測。教育分野のタブレットソリューション市場の売上額は2014年に302億円、2013～2018年のCAGRは23.9％で、2018年には759億円と予測した。
ウェブアンケート調査でタブレットの導入状況を学校の教職員に聞くと、「導入済」9.8％、「導入予定」20.4％、「導入予定なし」53.1％、「知らない」16.7％という結果だった。
「導入予定なし」と回答した校長や教頭にその理由をたずねると「使わせたいが予算がない」との回答が66.0％と6割を超え、逆に「ICTを使う必要性を感じない」の回答は4.3％と少ない。IDCは、導入予定がないと回答していても、政府や自治体などのサポートで予算が確保できればICTやタブレットの導入へかじをきる可能性が高いことがうかがえるとした。
IDCは、タブレットは学校よりも塾や予備校、通信教育で需要が高いと指摘。また「通信教育で利用されているタブレットは、1万円前後と安価だが、自社開発で教育分野に特化して作り込んでいる」と説明し、ITベンダーが学校での需要を取り込むためには「通信教育分野のタブレットソリューションのノウハウを吸収すべき」と提言している。
同調査は、1月に学校の教職員、塾や予備校の講師、学校に通う子供がいる親を対象にウェブアンケートを実施、教育分野のタブレット端末の導入状況、意向についてまとめている。
2013～2018年 国内教育分野におけるタブレットの出荷台数予測（IDC調査）
