ループス・コミュニケーションズは3月11日、ビジネスや企業に関する実態調査の結果を発表した。自由に意見を言える企業風土ではないという回答が3割を超えるなど、日本の多くの企業が社内コミュニケーションに関する問題を抱えていることが浮き彫りになった。
企業風土に関する設問で「自由に意見を言える組織風土が定着している」と回答したのは全体の27.3％、「限られた部門やチーム内では自由に意見を言える組織風土がある」は41.1％、「自由に意見を言える組織風土ではない」は31％だった。従業員規模別では、10人未満の企業では、半数以上が「自由に意見を言える組織風土である」と回答した。特に、10人以上100人未満の企業の36.7％が「自由に意見を言える組織風土ではない」と答えており、従業員数のセグメント別で最も多かった。
会社の組織風土について（従業員別:ループス・コミュニケーションズ提供）
社内のコミュニケーションに関する設問では、「職位や部門に関係なく、コミュニケーションが活発で互いに親しみを感じている」が21.6％であった一方、「活発ではない」との回答が3割を超えた。ワークライフバランスの考え方については、「重視しているが、実現できている従業員は少ない」が37％で最多だった。
従業員規模別に比較すると、10人未満の企業では、会社の組織風土や社内のコミュニケーション、社内情報の共有状況が他よりも良好であることが分かった。一方、1000人以上の企業では、総じてスコアは高いものの、会社の組織風土や社内のコミュニケーション、社内の情報共有などの項目でスコアが見劣りするものとなった。
今後、さまざまな産業で業務のIT化がさらに進み、いわゆるルーティン業務が減少すると考えられており、従業員にはアイデアの創出や企画の実行といった創造性や社内での人的交流などのスキルがますます求められてくる。社内コミュニケーションはその基盤になるため、そこに課題を持つ企業は改善に努める必要がありそうだ。
調査は、2013年11月29日から12月2日、従業員規模10名未満から1000名以上の企業に所属する20～50代の男女正社員1000名を対象にウェブで実施した。
