今回は、デロイトトーマツコンサルティングが実施したワークスタイル変革への意識調査のデータに基づき、ワークスタイルとモバイルエンタープライズについて考えたい。
デロイトトーマツコンサルティングではこれまで、ワークスタイル変革に関する提案やプロジェクトを数多く実施してきた。中でも中核を担う「ヒューマンキャピタルユニット（HCユニット）」で、働き方に関する調査「ワークスタイルサーベイ」を担当した田中公康氏にワークスタイル変革の実態についてインタビューした。その上で、ワークスタイルとエンタープライズモバイルの今後について考察する。
ヒューマンキャピタルユニット マネジャー 田中公康氏
ワークスタイル変革は一過性のものか
千葉：最近、“ワークスタイル変革”というキーワードが注目されていますが、テクノロジ系のコンサルタントとしては、バズワード（一過性のブーム）にも思えます。組織や人事系のコンサルタントととして、どのように分析されますか。
田中：ワークスタイル変革という言葉自体は、クライアント各社の話からもワークスタイル変革が目指すもの、つまり目的が見えにくいことが多いと感じます。「生産性向上」「コスト削減」「イノベーションの誘発」「ダイバーシティ」など、目的は、各社各様です。
千葉：「生産性の向上」「コスト削減」に代表されるキーワードのいくつかは、昔からあるビジネスプロセスリエンジニアリング（BPR）や活動基準原価管理（ABM）など、業務改善や業務改革と同じようにも思えるのですが、今回注目されている“ワークスタイル変革”も同様でしょうか。
田中：一部は同じように見えるものもあるでしょう。しかし、本質的にはそれまでのものとは、まったく異質のものと考えた方がいいと思います。
千葉：違いは何でしょうか。
田中：現在でも、ワークスタイル変革として注目されているものにはこれまでと同様、業務効率やファシリティのコスト削減といった文脈のものが多いのは事実です。しかし最近は、優秀な人材の確保や積極的な人材維持施策（リテンション）戦略の一環として取組む企業が増えているのが実態です。
世界的にみて、日本人の労働時間は最も長い方だと言えます。グローバル化を推進する企業の中には、たった1時間程度の電話会議をするためだけに、深夜まで残業を強いている企業も少なくありません。それでもまじめな日系企業は業務のIT化やアウトソーシングなどを進めて効率化を図ろうとしてきました。
しかし、いまだに長時間労働国であることには変わりはありません。
世界と日本の労働時間の比較
