IDC Japanは7月7日、国内小売分野のタブレット本体、導入に付随する付帯設備、アプリケーション、サービス、保守費用などを含む「タブレットソリューション市場」について、この4月のユーザー調査の結果を発表した。
2013年の同市場は1284億円、2014年は1338億円、2013～2018年の年平均成長率（CAGR）は4.9％、2018年には1633億円になると予測する。
2013年の小売分野のタブレットの出荷台数は30万台だった。2014年は32万台、2013～2018年のCAGRは9.5％、2018年には47万台になると予測した。
小売分野で「業績が昨年より20％以上伸びた」とした企業は、全体の3.7％だった。一方、「タブレットを導入して成果を得た」企業では、このうち20.0％が「業績が昨年よりも20％以上伸びた」と回答。
IDCはタブレットを導入した小売分野の企業で、労働生産性や売り上げが上がったと説明し、この分野でのタブレットの導入が進むとみる。
一方、小売業の業種や職種では、業務は多岐にわたるため、タブレットの利用を目的別にグループ化し、的確な訴求活動が必要と指摘した。
調査では、小売業、飲食サービス業に勤める従業員と経営者を対象にウェブアンケートを実施、小売分野のタブレット端末の導入状況や意向をまとめている。
2013～2018年 小売分野 タブレットソリューション市場売上額 資本金規模別
