新たな調査によると、「Windows XP」は依然として多くの企業に利用されているようだ。
「TechEd North America 2014」カンファレンスに参加した100以上の企業のうち53％が、いまだにWindows XPを社内で使用していることを認めた。Windows XPをやめられない原因として、29％がアプリケーションの互換性、15％が移行にかかる時間、4％が移行コスト、2％がユーザー教育の必要性を挙げた。このアンケート調査は、ITシステム管理を手がけるAdaptivaが実施した。
Microsoftは4月、Windows XPのサポートを正式に終了した。消費者にも企業にも、バグ修正やセキュリティパッチなどのアップデートはもう提供されない。
ただし、企業もリスクを認識していないわけではない。Windows XPをまだ使用している企業のうち、25％はセキュリティに関する懸念を示した。15％はMicrosoftによる延長サポートを利用していると回答した。これは、企業が新しいWindowsに移行するまでの間、Microsoftから重要なアップデートを有料で受けられるというオプションだ。個人消費者には、このオプションは提供されていない。
Windows XPをやめようとしていると回答した企業のうち、17％は「Windows 8」か、「Windows 7」とWindows 8を併用する環境に移行するとした。
また80％の企業がMicrosoftの「System Center Configuration Manager（SCCM）」を利用していると回答。SCCMは大企業向けのツールで、新しいOSやソフトウェアの展開を自動化する。これにより、ITスタッフがアップグレードのために各PCのところにいちいち行く必要がなくなる。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
