エンドユーザーは常にオンラインで情報をやり取りしたい、そのためにクラウドやモバイル、ソーシャル、ビッグデータといったメガトレンドが急成長している――。EMCジャパンは、企業や団体のITの意思決定者に“経営におけるITの役割”の意識を調 査、8月1日に発表した。
クラウドやモバイル、ソーシャル、ビッグデータといったテクノロジの日本での導入理由の上位は、「コストの削減と効率の向上」（49％）、「新規顧客の獲得」（39％）、「製品とサービスにおけるイノベーションの実現」（38％）だった。
これにより、これまでIT活用の焦点は「効率の向上」「コスト削減」などだったが、調査では「ITはビジネスの成長や顧客との緊密な関係を築く戦略的要素の1つ」と考えられていることがうかがえるとした。
例えば、「自社のCxOがITをこれまで以上に重要な戦略促進要素として評価している」と回答したのは72％という。
これらのトレンドが影響を及ぼす分野として、「新しい製品とサービスの開発」（52％）、「新規市場の開拓」（43％）、「ビジネス部門の合理化と効率の向上」（29％）などが上位だった。
特に企業のIT基盤のクラウドへのシフトが進んでおり、「ハイブリッドクラウド環境がセキュリティやアジリティ（俊敏性）を向上することに役立つ」と考えている回答者の割合は79％という結果だったとした。
また77％が「モバイル、ソーシャル、クラウド、ビッグデータなどが自社に競合優位性をもたらすことに期待している」と回答。
回答者の多くは「これらの新しいテクノロジがビジネスのさまざまな重要な局面に影響を与える」と考えており、「新しい製品とサービスの開発」（52％）、「新規市場の開拓」（43％）、「ビジネス部門の合理化と効率の向上」（29％）が上位となった
調査からはITの未来への懸念もあることが分かる。
「ビジネスの優先項目の達成に必要で適切なレベルのスキルと知識を自社が有している」としたのは38％であり、74％は、「今後1～2年間において、ITイノベーションのスキルのペースについていくことは難しくなる」と回答した。
企業の72％が「ITはビジネス変革の実現要素である」と評価する一方で、その71％は「新しいITへの支出はIT部門の管理対象外である」と回答した。
49％は、「未来のIT部門はPaaSなどを含むオンデマンドサービスの社内プロバイダーとしての役割を果たすことになるだろう」と認識してるという。
調査は7月31～8月1日にイベントに参加した企業の業務部門およびIT部門の管理者や関連部署の168人に実施した。
