出来高急増は買いシグナル--クイズで学ぶテクニカル指標

ZDNet Japan Staff 2014年08月11日 11時22分

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 今日は次の2つのレポートをお届けする。(1)今週の日本株見通し、(2)<特別編>クイズで学ぶテクニカル指標:出来高変化を読む【1】

(1)今週の日本株見通し

 8月8日(金)の日経平均株価は、454円安の1万4778円と急落した。オバマ大統領がイラクの限定空爆を承認したことが下落のきっかけとなった。欧米の株式指標が下がり、つれて日本株にも外国人投資家と推定される売りが入り、大きな下げにつながった。

 楽天証券経済研究所のチーフストラテジスト窪田真之氏は、この下げ局面は日本株を買い増す好機だと話す。ただし、下値を確認するまで、今しばらく様子見が必要とのことだ。

世界的な地政学リスクの広がりに懸念が強まる

 これまで株式相場が無視してきた地政学リスクへの懸念が、強まった。

  1. イラク・シリアでイスラム教スンニ派武装勢力が「イスラム国」樹立を宣言して支配地 域を拡大している問題
  2. ガザ地区でイスラエル軍とハマスの対立が深まっている問題
  3. 東ウクライナでのマレーシア機撃墜事件をめぐり、欧米とロシアが制裁合戦を繰り広げている問題
  4. 中国の海洋進出で周辺諸国との摩擦が強まっている問題
  5. 北朝鮮が国際社会の警告を無視してミサイル実験を繰り返している問題

米国と中東スンニ派との亀裂が決定的になることはないと予想

 サウジアラビアをはじめとして、中東の親欧米諸国は、ほとんどスンニ派が主導している。米国は、サウジなどへの配慮からイラクでスンニ派武装勢力を空爆することは避けてきた。ところが、スンニ派支配地域でキリスト教徒が立ち退きを迫られているなどの一部報道もあり、限定空爆を実施する方針に転じた模様だ。

 ただし、米国はサウジアラビアなどとの関係には亀裂が生じないように配慮すると考えられる。

 この問題については、7月9日のレポート「分裂危機のイラク、日本株への影響」もご参照いただきたい。

日経平均の1万4000円割れはないと予想

 日本の景気・企業業績の回復が続くと予想されるので、日経平均が1万4000円を割ることはないと考えられる。今週の日経平均は軟調に推移すると考えられるが、1~2週間以内に下値を確認して切り返すと予想される。10月以降に、1万6000円を超えて上昇するという予想は継続する。

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