米国企業を対象にSoftware-Defined Networking（SDN）の導入意向を調べたレポートによると、52.5％の企業がSDNの導入を計画していると回答した一方、残る47.5％の企業はまだ導入意向がないと回答。SDN技術の導入意向が二極化していることが明らかになったという。Juniper Networksが発表（英語）した。
全体の4分の1以上（27％）は、SDNの導入に対する準備が「完全」あるいは「ほぼ完全」に整っていると回答。全体の38％は、SDNの導入に対する準備が「ある程度」整っていると回答した。
SDNのメリット（Juniper提供）
回答した企業は、SDNによる最大のメリットとして、ネットワークの性能と効率性の向上（26％）、ネットワーク運用の簡素化（19％）、運用コストの削減（13％）を挙げている。SDNの導入に期待することとして上位の回答は以下の通り。
- 高可用性と障害復旧性（30％）
- アナリティクスとレポーティング（23％）
- 自動化と迅速なプロビジョニング（19％）
- オープンソースの選択肢（12％）
- 拡張性（10％）
SDNの導入計画で短期的には企業の二極化が見られるが、回答した企業の77％は今後5年間で大半のネットワークがSDN技術を導入するようになると考えている。
SDNを導入する計画があると回答した企業の74％は2015年内に導入する予定であると回答し、30％は1カ月以内に導入計画に着手する予定であると回答した。だが、企業はSDNの導入を進める上でさまざまな課題や潜在的な障壁に直面してもいるという。
今回の調査で挙げられた課題としてはコスト（50％）が最も多く、その次に既存システムとの困難な統合（35％）、セキュリティ上の懸念（34％）、社内人材のスキル不足（28％）が挙げられている。課題点については、SDNに対応する技術を投入する計画がないと回答した47.5％の企業からの回答も含まれる。
ネットワーク業界でのSDNの可能性について重要な議論が繰り広げられていることを受けて、独立調査機関のWakefield Researchが7月に調査。教育や金融サービス、政府機関、医療産業など米国企業のITに関係する意思決定者400人を対象に将来的なネットワークの構築に関する計画を聞いた。
