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オンプレミスかクラウドか--小規模企業が見る選択肢

Nick Hardiman (Special to TechRepublic) 翻訳校正: 川村インターナショナル

2014-08-19 06:30

 Software AdviceのマネージングエディターであるNoel Radley氏は、「Cloud vs. On-Premise Software: Changes in Preference From 2008-2014(クラウドかオンプレミスソフトウェアか:2008年から2014年の選好の変化)」という報告書を執筆した。この報告書は、次のような文章で始まる。「過去6年の間に、導入選好には根本的な変化があった。2008年には購入者の88%がオンプレミスソリューションを希望したのに対し、2014年には87%がクラウドソリューションを希望した」

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提供:Software Advice

 これは相当な話だ。Software Adviceとはどういった会社で、この購入者とは誰のことを指すのだろうか。

Software Adviceとは

 Software Adviceはテキサス州オースティンにある企業で、ソフトウェア分野において不動産会社や保険ブローカーにあたる業務をしている。Software Adviceの広報担当者であるCecilia Riester氏は同社について、「組織の適切なソフトウェア選びを手助けする、無料のオンラインリソース」と説明し、「われわれは、無料の電話相談を提供して、そこで購入者の具体的なビジネスニーズに合った製品を絞り込んで提案することで、ソフトウェア購入者とソフトウェアベンダーをつないでいる。当社は30種近くのソフトウェア市場で業務を行っており、これまでに20万人以上の購入者に対し、適切なソフトウェアを見つける手助けをしてきた」と述べている。

Software Adviceの顧客

 上記の報告書は、テキサス州の一企業が自社の顧客についてまとめたものだ。ベンダーの委託を受けたホワイトペーパーでもなければ、業界の状況を深く分析したものでもない。この報告書にあるのは、6つのチャートと数項目の箇条書きである。

 この報告書は、大手企業についてのものではない。Riester氏は、「Software Adviceで対応する企業の大多数は小規模企業であり、この導入選好についての報告書の場合、分析対象となっている購入者の84%は従業員が50人以下の企業だ。この報告書は、市場のそうしたセグメントによるクラウド選好の断片を表している」と述べている。

データ

 この報告書で分析している導入選好は、購入したソフトウェア製品を、オンプレミスとクラウドベースのどちらで運用するかという二者択一の話である。この報告書では、PaaSとSaaS、ハイブリッドとオフプレミス、OpenStackとVMwareのそれぞれどちらを選ぶかという複雑な議論はしていない。Software Adviceの顧客は、こうしたハイテクについての微妙な議論にあまり関心がないのかもしれない。

 2008年、クラウドコンピューティング業界では大手ベンダーがAmazonに加わりつつあったところで、Gartnerは「クラウドコンピューティングはEビジネスと同じくらいの影響力を持つようになるだろう」と言っていた。しかし、クラウドコンピュータについて真剣に考えていたのはハイテク企業や大企業だけだった。そのほかの企業はまだ、Web 2.0やTwitterのような流行語を理解し始めたところだった。

 2008年から現在までの6年間、つまりオンプレミスからクラウドへ選好が変化した期間は、クラウドコンピューティングが当たり前のものとなるのにかかった時間だ。大半の組織にとって、クラウドは、ITの単なるもう1つの選択肢になっている。

 クラウドコンピューティングは、小規模企業にとっては好みの選択肢でさえないかもしれない。この報告書では、建設業界の購入者がクラウドソリューションを好む割合は「11%から5%に減少した」としている。Software Adviceの顧客の大半は、導入選好を表明さえしていない。この報告書では、「導入選好がない購入者の割合は、2008年の20%から2014年の64%へと大幅に増加した」と書いている。

クラウドコンピューティングはもう1つの選択肢に過ぎない

 Software Adviceの報告書は、IT業界の非常に小さな部分を解明しているものだが、最近のITの状況も示唆しているかもしれない。それは、クラウドコンピューティングが配管と同じくらいありふれたものになっているという状況だ。

 誰でも、大企業について観察して、そうした企業が導くところへついて行きたいと思うかもしれないが、世界を動かしているのは小規模企業だ。おそらく小規模企業は、自分たちのソフトウェアがどこに行こうが、ビジネス価値を生み出している限りはそれほど気にしないだろう。

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この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。

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