トレンドマイクロでは以上の結果を踏まえ、企業は業務での実用性や利便性を踏まえ、従業員に個人所有のデバイスやツールをどのように使わせるか検討する必要があり、同時に企業内に個人所有のデバイスやツールが持ち込まれることを前提として社内データにアクセス可能なデバイスの制限やログ監視など、情報資産管理をしっかりと担保するセキュリティ対策を行うことが重要だとしている。
調査は6月に実施され、スマートフォンやタブレット端末を利用している企業の従業員1038人から回答を得た。同様の調査は「企業におけるスマートフォン、タブレット端末のBYOD実態調査」として2012年6月にも実施されている。
過去1年間、社外関係者と業務データをやりとりする際に、以下のツールをどのぐらいの頻度で利用しましたか？（単一回答。対象者：勤務先で該当ツールの利用を許可されていないと回答した従業員。個人メール n=388、個人利用オンラインストレージn=641）
