ワークスタイル変革、デジタルマーケティング分野がアプリケーション市場をけん引--IDC調査

山田竜司 (編集部) 2014年08月29日 12時15分

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 IDC Japanは8月28日、メールやコンテンツ管理ソフトなどの国内コラボレーティブ/コンテンツアプリケーション市場の調査結果と予測を発表した。2013年は、前年比成長率8.8%の1118億3900万円だった。Windows XPのサポート終了や消費税増税前の駆け込み需要などがあり、2012年の前年比成長率4.2%から伸長した。

 2014年以降は、成長要因である会議アプリケーション、エンタープライズソーシャル、ウェブコンテンツ管理などの影響によって、2013~2018年の年平均成長率(CAGR)4.9%で成長し、2018年の同市場規模は1423億6100万円になると予測している。

 IDCではメールや会議のアプリケーションなどを「コラボレーティブアプリケーション市場」、コンテンツ管理ソフトウェアやエンタープライズポータルなどを「コンテンツアプリケーション市場」と定義している。

 セグメント別に見ると、コラボレーティブアプリケーション市場では、従来型のメールやグループウェアの飽和やクラウドへの移行により成長が緩やかな市場と、ワークスタイル変革やデジタルマーケティング需要に支えられた会議アプリケーション/エンタープライズソーシャルソフトウェアなどの成長率の高い市場に2極化している。2013年のコラボレーティブアプリケーション市場は前年比5.6%増の620億2100万円と推定した。

 一方でコンテンツアプリケーション市場は、従来のe-文書法、J-SOXなどの法制度対応から、デジタルマーケティングやカスタマーエクスペリエンス需要などの促進要因により、2013年は前年比13.1%増の498億1700万円と予測している。

 IDCは関連事業者に対し、これまでのコラボレーティブ、コンテンツアプリケーションの複数機能を統合したSaaSとしての展開や、セルフプロビジョニングを持つクラウドサービス化を進める必要があると分析している。


2009~2018年国内コラボレーティブ/コンテンツアプリケーション市場 セグメント別売上額予測

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