IDC Japanは8月28日、メールやコンテンツ管理ソフトなどの国内コラボレーティブ／コンテンツアプリケーション市場の調査結果と予測を発表した。2013年は、前年比成長率8.8％の1118億3900万円だった。Windows XPのサポート終了や消費税増税前の駆け込み需要などがあり、2012年の前年比成長率4.2％から伸長した。
2014年以降は、成長要因である会議アプリケーション、エンタープライズソーシャル、ウェブコンテンツ管理などの影響によって、2013～2018年の年平均成長率（CAGR）4.9％で成長し、2018年の同市場規模は1423億6100万円になると予測している。
IDCではメールや会議のアプリケーションなどを「コラボレーティブアプリケーション市場」、コンテンツ管理ソフトウェアやエンタープライズポータルなどを「コンテンツアプリケーション市場」と定義している。
セグメント別に見ると、コラボレーティブアプリケーション市場では、従来型のメールやグループウェアの飽和やクラウドへの移行により成長が緩やかな市場と、ワークスタイル変革やデジタルマーケティング需要に支えられた会議アプリケーション／エンタープライズソーシャルソフトウェアなどの成長率の高い市場に2極化している。2013年のコラボレーティブアプリケーション市場は前年比5.6％増の620億2100万円と推定した。
一方でコンテンツアプリケーション市場は、従来のe-文書法、J-SOXなどの法制度対応から、デジタルマーケティングやカスタマーエクスペリエンス需要などの促進要因により、2013年は前年比13.1％増の498億1700万円と予測している。
IDCは関連事業者に対し、これまでのコラボレーティブ、コンテンツアプリケーションの複数機能を統合したSaaSとしての展開や、セルフプロビジョニングを持つクラウドサービス化を進める必要があると分析している。
2009～2018年国内コラボレーティブ／コンテンツアプリケーション市場 セグメント別売上額予測
