クラウド向けサーバは市場の1割強--成長性の高さを指摘:IDC調査

山田竜司 (編集部) 2014年09月14日 07時30分

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 IDC Japanは9月8日、クラウドサービス提供用の基盤を構築するために出荷された、クラウド向けサーバの市場調査結果を発表した。2013年は、出荷台数が国内サーバ市場全体57万800台の11.4%にあたる6万5100台、出荷金額が同4607億8100万円の11.1%にあたる513億4400万円と試算した。

 2013~2018年の年平均成長率(CAGR)は、出荷台数が8.8%、出荷額が11.8%になる見込み。2018年の国内クラウド向けサーバ市場は、出荷台数が9万9300台、出荷金額が896億5100万円になると予測している。

 国内クラウド向けサーバの出荷台数内訳は、プライベートクラウド向けが27.1%、パブリッククラウド向けが72.9%。出荷額は、プライベートクラウド向けが68.5%、パブリッククラウド向けが31.5%だった。

 2018年のサーバの出荷台数内訳は、プライベートクラウド向けが38.6%、パブリッククラウド向けが61.4%、出荷額はプライベートクラウド向けが76.2%、出荷額が23.8%と予測している。

 IDCは、サーバの所有者と利用者の隔たり、配備モデルの多様化とその組み合せによる複雑化、処理対象となるデータ量や種類の増加、サーバハードウェアに求められる要件の変化などにより、国内サーバ市場はビジネス構造が複雑化していると説明した。サーバハードウェアに求められる要件の多様化や変化は、サーバのシステムアーキテクチャの変化や提供形態の変化を誘発していると指摘している。

 国内でもAzureデータセンターやVMwareが提供するクラウドサービスなどISV(Independent Software Vendor)が自らサービスプロバイダーになるといった動きが加速しつつあると分析した。

 また、サーバ事業者がパブリッククラウド向けサーバビジネスに注力する場合、価格勝負になる傾向が強いと説明。国内市場のみならず世界市場全体の出荷規模の大小が価格低減に影響し、委託者生産(Original Design Manufacturer:ODM)事業者から直接サービス事業者が調達するケースが増加しつつある点に留意すべきと指摘している。


2013~2018年 国内クラウド向けサーバ市場 出荷額/出荷台数予測

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