SUSEは9月24日、105人のITプロフェッショナルを対象に実施した企業のダウンタイムに対する意識調査の結果を発表した。
それによると、ITプロフェッショナルの4分の3近くは、自社の情報システムにおけるゼロダウンタイムの達成を重要な目標として認識しているものの、89％が自社の最も重要なワークロードでダウンタイムが発生すると予測しており、企業のゼロダウンタイムへのニーズと実態のギャップが浮き彫りになったという。
回答者の54％は1年以内を目処にシステムのダウンタイムを大幅に削減する戦略を遂行中であると回答しているが、17％はダウンタイム削減の戦略自体は存在しているものの、導入には着手できていないとしている。
ダウンタイムを大幅に削減するための具体策としては、ハードウェア（55％）、アプリケーション（42％）、OS機能（34％）のアップグレードや変更が挙げられている。
予期せぬダウンタイムを削減する手段としては、HA（高可用性）クラスタなど冗長構成の活用（51％）、スナップショットとロールバック機能（35％）、OSのアップグレード（32％）が、想定内のダウンタイムを削減する手段としては、スナップショット／ロールバック（51％）、パッチツールの改善（40％）、ライブパッチ（36％）が、それぞれ上位に挙げられた。
その他の主な調査結果は以下の通り。
- 企業がビジネスクリティカルと認識する重要なワークロードは、電子メール、仮想ホスト、ウェブサーバという回答が多く、これに僅差で、回答者が属する業界特有のワークロードが続いた。
- その一方で、ダウンタイムの脅威に対して脆弱なため保護すべきワークロードとして挙げられたのは、業界特有のワークロード、仮想ホスト、ウェブサーバ、ERPで、これらワークロードが与える全社的な影響によるものだと推測される。
- 回答者の4分の1近くは、最も脆弱でリスクにさらされているワークロードはウェブサーバであると回答している。
- 回答者の大半は、1カ月または四半期ごとに、自社の最も重要なワークロードにおいて、計画停止を予定している。
- 回答者の80％が予期せぬダウンタイムを経験しており、頻度は平均して1年に2回以上。
- 予期せぬダウンタイムの発生原因は、技術的な障害によるものが圧倒的に多い。
