大手総合商社は割安でかつ有望な投資対象

ZDNet Japan Staff 2014年09月25日 10時31分

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 9月24日の日経平均は、38円安の1万6167円だった。先週、昨年来高値を回復したことで、目先は利益確定売りが出やすくなっている。為替市場で、ドル高(円安)が一服して108円台後半の推移となっていることも影響している。

 楽天証券経済研究所チーフストラテジストの窪田真之氏は、日経平均はスピード調整が終われば、再び上昇トレンドに入るだろうと予想している。

 今日は、投資の参考銘柄として大手総合商社について述べる。

総合商社の株価は、割安と考える

 窪田氏は、総合商社株を、投資対象として高く評価しているという。その魅力の1つは、株価が理論上割安といえるからだ。

大手総合商社の株価バリュエーション


(注)楽天証券経済研究所が作成

 PER(株価収益率)が低く、PBR(株価純資産倍率)も低く、配当利回りは高いことがわかる。

 株価が割安ということは、投資家に人気がないということだ。なぜ、大手総合商社が投資家に人気がないのか考えてみよう。

 大手総合商社の利益に占める、資源事業の比率が高いことが、商社株の人気が低い原因の1つだろう。最近、資源価格が全般に軟調に推移していることも、商社株への投資を避ける要因となっている。

 商社が新興国で積極的にビジネス展開していることは、一時投資家から高く評価されたが、今のようにBRICs(ブラジル、ロシア、インド、中国)の景気が低迷している時は、評価されない。中国で幅広くビジネスを展開していることは、かえって不安材料となっている。

 「中国関連株」と言われる日本株は、中国景気への先行き不安から、いずれも株価が割安の傾向がある。大手総合商社も、中国関連株とみなして投資を避ける投資家もいる。

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