オムニチャネルへの取り組みはチャネル統合も実店舗も無視してよい
オムニチャネルという言葉が取り上げられるようになって以来、その言葉の定義や先行企業の取り組み事例より、「チャネル統合」や「ネットと実店舗との融合」といった施策は避けて通れない施策のように認識されてきました。
ただ、本領域に携わり続けて今回取り上げたような先行各社の事例の背景を実際に聞いてみると、実は意外とシンプルに「顧客を見る」という今までとあまり変わらないことを原点としていることが分かってきました。（もちろん、定番施策は定番施策たるゆえんがあるわけで、その重要性は否定されるべきではありませんが。）
また、最近は特にですが、そのような施策に対して顧客が本当に当たり前のように反応していく姿を見ていると、顧客は小売業担当者の多くが感じているよりもはるか急速に変化していることを実感せざるをえません。
- 伊藤圭史（いとうけいじ）
- Leonis&Co.共同代表
- 上智大学卒業後、IBMビジネスコンサルティングサービス（現日本IBM）に入社。デジタルマーケティング施策推進、CRMシステム導入など、顧客政策を中心とした戦略・システムプロジェクトに従事。2011年12月にオムニチャネルに特化してシステムとコンサルティングサービスを提供するLeonis ＆ Co.を設立。オムニチャネルの専門家として通信会社や百貨店、電鉄など様々な企業を支援。
