Tech Pro Researchの「2015 IT Budget Trends」
Tech Pro Research（TPR）は最近、世界中（北米および中南米、欧州、アジア太平洋、インド、アフリカが対象）のさまざまな業種（上位5つはITおよびテクノロジと、金融／銀行／保険、教育関連、政府関係、製造）の仕事に従事する147人のITプロフェッショナルを対象とする「2015 IT Budget Trends」（IT予算のトレンド--2015年版）という調査を実施した。
この調査によると、2015年のIT予算が最大50万ドルだと考えている回答者は半数以上（55％）おり、100万ドル以上だと考えている回答者は38％であった。また、2015年のIT予算は前年よりも増額されると考えている回答者が62％いたものの、10％以上の増額を想定しているのは約4分の1（27％）にすぎなかった。さらに、2015年にはIT予算が削減されるだろうと考えている回答者は15％のみだった。
IT予算の作成や承認に関する権限を誰が握っているのかは明らかだ。予算案はほとんどの場合、IT部門の責任者（46％）やCIO（26％）によって作成され、CEO（54％）やCFO（26％）によって承認される。
出典：Tech Pro Research
サーバやデータをクラウドに移行したり、ITインフラやIT要員の訓練にかかるコストを下げることで、新たな業務ITプロジェクトの探求に必要となるリソースや人材に余裕を持たせられるようになるとはいえ、この調査の回答者が2015年に期待しているイニシアティブのほとんどは、破壊的なイノベーションというよりも、「従来の業務」の進化となっている。
出典：Tech Pro Research
今後発表される調査結果
IT要員の派遣や、人材の管理、ITサービスの提供を手がけるTEKsystemsは、9月に北米のITプロフェッショナルを対象にしたIT予測のための年次調査を実施しており、その結果を2015年1月に発表する予定だ。予算や支出に関するセクションを含む2013〜2014年のレポートはこのページからアクセスできる。1月に発表される2014〜2015年のレポートにも注意しておいてほしい。
全体的な見解
現在のところ、イノベーションよりも「従来の業務」の運用に重きを置くというバランス配分でIT予算を引き上げる、あるいは少なくとも維持するというのが全体的な状況である。これは必ずしも、IT関連の新たな試みが実施できないということを意味しているわけではない。ITプロフェッショナルの優先順位を見る限り、クラウドへの業務プロセスの移行が今後さらに進むのは明らかだ。クラウドへの移行によってやがて、新たなイニシアティブにまい進していくためのリソースと人材に余裕が生まれるはずだ。ビッグデータのアナリティクスは、最大の破壊的イノベーションとして姿を現し始めているが、コンピュートリソースとデータサイエンスという専門性に対する多大な投資が必要となる。最後に、こういった変革が功を奏した場合、ITプロフェッショナル、および内外の業務関連の利害関係者との関係の質が今まで以上に重要となっていくはずだ。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
