7.あらゆる契約オプションを検討する
標準的なソフトウェア契約は、契約期間が3年間か5年間のいずれかだ。毎年更新するものもある。1つのソフトウェア契約の期間を3年以上にしてはいけない。その時点でビジネスに多くの変化が起こっている可能性があるからだ。ベンダーが5年契約しかないと言ってきたら、3年経過した時点で契約解除できるオプションを追加するように契約内容を修正しよう。
8.優れたユーザー（およびIT部門）トレーニングを求める
ソフトウェアソリューションを提供する企業の多くは、製品開発に力を注ぐが、製品の付随資料やユーザーマニュアル、トレーニングについてはおろそかにしている。エンドユーザー（およびIT部門）は、十分にトレーニングを受けて慣れた範囲でしかソリューションを活用できないだろう。自社のソフトウェアについてしっかりしたトレーニングを提供していないソフトウェアベンダーは避けるべきだ。オンラインのFAQシートに頼るのでは十分ではない。
9.エンドユーザーとIT部門の満足度を測る
エンドユーザーとIT部門のスタッフは、ソリューション全体やそれを支える専門技術、ベンダーのサポートやアフターサービスのスタッフに満足しているだろうか。不満がある場合、ベンダーと会って問題点を解消することが、自社のソフトウェア投資の効果を最大化するためには不可欠である。
10.ビジネス上の価値を測る
ソフトウェアが、収益機会の創出や、コスト低減、運用効率の向上、リスクの軽減など、自社のビジネスに目に見える貢献をしていないのであれば、一歩離れてみて、そのソフトウェアが何に役立っているのかを厳密に評価するべき時期だろう。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
