6.医療
医療関連産業もまた、進化が遅いことで知られているが、それはバイオプリンティングや、「モノのインターネット（IoT）」テクノロジ、遠隔医療、ビッグデータ分析の登場で変わりつつある。米食品医薬品局（FDA）はまだ、発展のスピードに追いついていないか、あるいは今のところはその発展を止めようともしていない段階なので、ITがこの業界に居場所を見つけるための余地と時間は十分にある。つまり、病院や診療所、ソフトウェア企業、データサイエンス企業、さらにはIntelやMicrosoft、Googleのような、医療テクノロジに進出している大手テクノロジ企業でも、IT関連の仕事が増えるということだ。
7.行政機関
テクノロジは、行政機関における業務の仕組みを変えつつある。ボストン市やニューヨーク市は、キャンペーンの宣伝、ソーシャルメディアの運営、そして住民と行政組織の交流の促進のために、ソーシャルメディア担当ディレクターや、最高デジタル責任者のポストを追加している。Code for Americaのような団体は、行政機関のウェブサイトを改良して、より効率的なものにしようと取り組んでいる。こうした目的に特化したアクセラレーターさえある。例えば、ニューヨークに本拠を置くアクセラレーターのSignificance Labsは、低所得の米国市民に向けたアプリを設計するために、トップクラスのIT人材を採用している。
8.教育
Code.orgによると、米国の学校の10校に9校はコンピュータプログラミングの授業を提供してさえいないという。しかし、テクノロジおよびコンピュータサイエンス分野の教育の重要性は、今後ますます高まっていくだろう。米国では2018年までにSTEM（科学、技術、工学、数学）関連の職が110万件創出される見通しで、そうした職に就けるよう支援するため、世界はより多くの子供、特に少女たちにコーディングを学習させる取り組みを行っている。この動きの支持者たちは、あらゆるレベルの教育課程でコンピュータサイエンスの教育を加え、ITの未来のために道筋をつけようと努力している。
9.玩具
玩具はますますスマートになっている。今作られている玩具は、何らかの目的を果たすことが可能で、ロボット工学やセンサ、コンピュータが組み込まれている。例えば、「Trobo」は「iPad」アプリと連携するロボットのぬいぐるみで、STEMの科目について子供たちに教えることができる。この種の玩具、特にモバイルアプリやタブレットアプリを別に備える玩具には、IT管理サービスも伴うことになる。
10.水
LagoonやDropcountrなどの企業はセンサとデータ分析を利用して、家庭での水漏れや水の無駄遣いを検知および監視している。人々が資源である水とお金をより上手に節約できるようにするためだ。公益事業体側でも、Valor Water Analyticsなどの新興企業が、公益事業体がデータの力を利用して異常事態を検知できるよう支援するソリューションを提供している。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
