1月13日の日経平均は、110円安の1万7087円だった。NYダウが原油先物の下落を嫌気して9日、12日と2営業日にわたって下げたことが嫌気された。原油下落ピッチが早過ぎて、逆オイルショックが起こる懸念が強まっている。
13日のNYダウは、一時200ドル以上上昇したが、大引けは27ドル安の1万7613ドルと3営業日続落となった。WTI原油先物（2月限）は、1バレル44ドル台まで急落した後に、一時46ドル台へ戻すなど、こちらも荒い値動きとなっている。楽天証券経済研究所のチーフストラテジスト、窪田真之氏の分析を紹介する。
米国の消費はガソリン急落で好影響を受ける
原油下落で最終的に恩恵を受けるのは、世界中の消費者だ。特に、米国は自動車社会なので、ガソリン価格の変動が消費者の可処分所得に大きな影響を与える。今米国では、ガソリン急落で消費者が臨時ボーナスをもらったような状態にあり、消費拡大に寄与している。
ただし、原油価格の下落ピッチがあまりに早いので、短期的にはシェールオイル採掘業者の破綻が増えるなどのネガティブな面が目立っている。
（WTI原油先物（期近）の推移：2014年4月～2015年4月12日）
