IDC Japanは1月28日、国内のパブリッククラウド市場の予測を発表した。2014年は、前年比33.6％増の1804億円になったと推定している。2019年の市場規模は、2014年比の3倍となる5337億円に達すると予測した。
2014年以降、大企業を中心に既存システムの更新時に、クラウドの導入を検討する企業が増加し、いわゆるクラウドファーストが進んでいる。しかし、これまでの先駆的なユーザー企業と違い、多くの企業は必ずしもクラウドを深く理解しておらず、ベンダーに対する提案依頼には「クラウド」が含まれているものの、「既存IT」との比較を重要視しているという。
既存ITと比較した結果、資産の継承性やリスクに対する懸念から、クラウド化しないと判断するユーザー企業もみられるとした。
一方、具体的な検討によって、クラウドに対する理解が深まっており、将来的にクラウドの普及を促進するとIDCはみている。
IDCはパブリッククラウドサービスの技術的な発展は著しいが、ベンダーが機能を発展させても、新しい事業価値を創出する業務と直結しなければ、IT需要を喚起することはできないと指摘。
ベンダーは継続的に機能を強化させるとともに、ユーザーやパートナーと情報共有を進め、コミュニティを活性化させることが未踏分野でITを新たな解決策として利用するための鍵であると分析している。
2014～2019年 国内パブリッククラウドサービス市場 セグメント別売上額予測
