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ストレージの変革を踏まえた産業分野別の戦略が必要--IDC

NO BUDGET

2015-02-10 06:00

 IDC Japanは2月9日、国内外付型ディスクストレージシステム市場の産業分野別2014年上半期の実績と2018年までの予測を発表した。それによると、2014年上半期の国内外付型ディスクストレージシステム市場の支出額は前年同期比2.1%増の923億1700万円となった。

 主要産業分野別の支出額構成比は、金融が20.0%、製造が17.1%、官公庁が15.1%で、それぞれ前年同期から金融が0.2%上昇し、製造が1.8%、官公庁が1.1%低下した。


国内外付型ディスクストレージシステム市場 主要産業分野別 支出額実績: 2014年上半期(IDC提供)

 主要10産業分野(金融、製造、小売/卸売、情報サービス、通信/メディア、教育、官公庁、医療、公共/公益、その他)の中では、7つの産業分野で前年同期比プラス成長となった。製造、官公庁、通信/メディアの3分野が前年同期比マイナス成長となったが、その他の産業分野がプラス成長となり、市場全体としてはプラス成長となっている。

 2013年~2018年における国内外付型ディスクストレージシステム市場の年間平均成長率(CAGR:Compound Annual Growth Rate)は、支出額で1.4%になると同社は予測している。

 同期間中の主要産業分野別では、通信/メディア、情報サービスが成長セグメントとして国内外付型ディスクストレージシステム市場の成長をけん引すると予測。クラウドサービスなどを提供するサービスプロバイダーへのIT支出のシフトや、各産業分野におけるビッグデータや大容量コンテンツ、またIoT(Internet of Things)関連データの増加による新たなストレージ支出の創出が成長の要因になるとのこと。

 同社ストレージシステムズ マーケットアナリストの宝出幸久氏は以下のように分析している。

 「国内産業構造の中長期的な変化や、国内企業のIT支出パターンの変化が産業分野別のディスクストレージシステムの成長性に影響を及ぼしている。ストレージサプライヤーは、新しいストレージテクノロジーの台頭やクラウドサービスなどの外部リソースの活用といったストレージインフラの変革を踏まえ、自社の注力する産業分野を明確にすると共に産業分野別の戦略を構築し、ストレージビジネスの成長の軸としていくことが重要である」

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