5. Dropbox
一部の幹部の再編成と、Dropboxの最高経営責任者（CEO）のDrew Houston氏が2014年に、株式公開企業として活動することについてコメントしたことは、Dropboxが近い将来IPOを実施することを示しているように思える。
Dropboxが、特にBoxと並行してIPOを実施すれば、サーバやクラウドのイノベーションをより速いペースでさらに発展させる可能性があると、Edmunds氏は語っている。このサービスに対する投資が増えれば、サーバやデータセンターの前進の原動力となる、クラウドやストレージといったテクノロジへの需要がさらに高まるだろう。
6. Airbnb
Uberと同様、Airbnbは、相当な規制問題と一般大衆からの反発に直面してきた企業だが、数十億ドル規模の企業価値の評価を保っている。同社は、シェアリングエコノミー（共有型経済）という動向における紛れもない帝王であり、株式公開企業として成功すれば、多くの「シェアリング」モデルをさらに合法化させることができるだろう。
7. Pinterest
Pinterestは、誕生から5周年を迎えようとしている。企業評価額は50億ドルに近く、IPOも近い可能性がある。このオンラインソーシャルピンボードは、早い時期に驚異的なユーザー数の増加を記録しており、製品寄りの傾向によって、広告収入の理想的なプラットフォームになっている。同社は、「Promoted Pins」（プロモートピン）のような新しいツールによって、収益化に向けた懸命な努力を始めている。これは、IPO申請が迫っていることを示す、さらなる証拠だといえる。
8. Spotify
音楽ストリーミングサービスのSpotifyも、2015年のIPOに向けて良い位置に立っているといえるかもしれない。同社の最大のライバルであるPandoraは数年前にIPOを実施したが、この2社の収益モデルは異なっている。Spotifyはサブスクリプション方式で多くの収益を上げているようだが、Pandoraは広告への依存度が高い。
9. Snapchat
2014年にAlibabaのIPOを主導した銀行員Imran Khan氏がSnapchatのチームに加わったことは、近い将来、SnapchatのIPOが現実になる可能性を示唆している。Snapchatは2013年、Facebookによる30億ドルの買収提案を拒否して、メディアを賑わした。このことは、IPOがSnapchatのロードマップに含まれている可能性が高いことを意味する。問題は、それがいつになるのか、ということだけだ。
10. Xiaomi（小米科技）
大きな話題になっている中国のテクノロジ企業はほかにもある。スマートフォンメーカーのXiaomiだ。同社の企業価値は450億ドル近いと多くの人が評価しており、Xiaomiはこれまでに何百万台ものスマートフォンを出荷している。Xiaomiにとって最大の懸念は、利幅の狭さだ。そのことには、一部の投資家も懸念を示している。
アクセラレーターTechStars ChicagoのTroy Henikoff氏によると、企業価値の評価が高く、IPOの可能性があるこれらの企業すべてに共通する危険性は、期待と現実が一致していないおそれがあることだという。
「もしこれらの高評価企業の1つ（例えばUber）がIPOを実施し、IPO価格が投資家の期待に届かなかったら（そして、人々が損をしたり、予想していた利益を得られなかったりしたら）、評価額が大きな負の影響を受けることは間違いない」（Henikoff氏）
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
