新たな調査によると、2014年には1500件を超えるデータの漏えいがあり、10億件以上のデータが盗まれたという。
企業向けのセキュリティを手がけるGemaltoによる最新の調査では、2013年と比べると、企業におけるデータ漏えいの件数と、盗難データの件数はどちらも大きく増加したことが明らかにされている。
データ漏えいの件数は前年比49％増、データの盗難や消失の件数は78％増となった。
銀行や小売業を対象とした多くの攻撃が世の中を騒がせた結果、2014年はセキュリティに大きな注目が集まった。大手銀行であるJPMorgan Chaseの事件と、小売業であるTargetの事件は、米国史上最大級のデータ漏えい事件と言ってよいだろう。しかしデータのセキュリティに対する懸念は2015年になっても収まる気配を見せておらず、医療保険会社Anthemは攻撃を受けた結果、8000万件にもおよぶデータを盗まれている。
Gemaltoのレポートによると、動機は金銭的なものではなく個人情報の窃盗だという。クレジットカード情報や、社会保障番号にひも付けられている住所といった個人情報の窃盗を目的とする攻撃は、同社が独自に分類した脅威レベルインデックスで最も深刻度の高い事例の3分の1を占めている。
Gemaltoの幹部であるTsion Gonen氏は用意したコメントのなかで、「サイバー犯罪者の戦術にはっきりとした変化が見て取れる。クレジットカード番号の窃盗など即時的なものから、個人情報の窃盗を目的とした長期的なものになってきている」と述べている。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
