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5月に日経平均は大きく下がるか--2015年の懸念材料

ZDNet Japan Staff

2015-03-10 10:50

 3月9日の日経平均株価は、180円安の1万8790円となった。2月の米雇用統計が強く、米国で早期利上げ懸念が高まったことが警戒された。楽天証券経済研究所のチーフストラテジスト窪田真之氏は、米景気の強さを反映して1ドル120.80円へドル高(円安)が進んだが、それでも日経平均は下がったと話す。

2014年12月30日のレポートに掲載した2015年の日経平均予想チャートを再掲

2013年、2014年の日経平均推移と2015年の日経平均予想


(出所:2014年12月30日時点の楽天証券経済研究所予想)

 この時の日経平均予想は、「3月に1万9000円をつけたあと、5月にかけて1万7000円に下がり、年末に2万円に上昇する」だった。

 日経平均は、3月6日に1万8971円まで上昇した。1万9000円まで後29円足りないが、ここまでは、ほぼ予想通りの展開だ。

5月に日経平均は大きく下がるか?

 それでは、日経平均は今後、1万7000円まで下がるのだろうか。12月30日のレポートには、以下の通り書いている。

 「(3月から5月にかけての)調整の幅は、2000円(1万9000円→1万7000円)と予想しているが、利上げ以外のリスク(逆オイルショックや中国景気失速懸念)が重なるかどうかで、もっと大きくなることも小さくなることもあり得る。」

 窪田氏は、「目先スピード調整が必要」と考えているというが、下値は1万8000円程度にとどまる」と今は考えているという。GPIF(約130兆円の運用資産を持つ公的年金)、日銀の日本株買いが入り続けていることが下値を支えそうだ。また、上昇局面では売り続けている個人投資家が、下がるとすかさず買ってくる傾向があることも、日経平均の下値を支えそうだ。

 12月30日のレポートには、以下のように書いている。「2015年の最大のリスクは、米FRBが年半ばに利上げを始めると見込まれることだ。米国の利上げが意識されるにしたがって、世界の投資マネーは警戒感を高めていくことになる。そこに、逆オイルショックや地政学リスクなどの、不安材料が重なると、売りが売りを呼んで世界的な株式市場の波乱に発展することがある」

 今も、基本的な考えは変わらないという。

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