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3割がOSSを本番環境に利用、2割が導入を検討--IDC調査

山田竜司 (編集部)

2015-04-06 12:34

 IDC Japanは4月6日、企業のオープンソースソフトウェア(OSS)の利用実態調査の結果を発表した。自社の情報システムのOSS導入状況について、OSSを「本番環境で導入している」と回答した企業は31.5%、「試験的に導入している」は5.2%、「導入に向けて検証している」は4.1%、「これから導入を検討する」は10.0%という結果が出た。一方、「導入の予定はまったくない」は33.3%、「今後の予定は分からない」は12.1%だった。

 産業分野別にOSSの導入状況では、「本番環境で導入している」が30%を超えているのは、通信/情報(39.2%)、公共/公益(37.6%)、金融(35.4%)だった。さらに1次調査で、IT戦略におけるOSSの使用方針について質問した結果、「積極的に使用する」と回答した企業は12.1%、「適材適所で使用する」は31.3%と、計40%以上の企業がOSSの使用に対して前向きだった。一方、「明確な方針はない」が26.6%、「分からない」が9.4%と、OSSに対する方針が不明瞭な企業は約3分の1程度だった。

 2次調査で、OSSを使用している企業に対し、本番環境で利用しているOSSの種類を調査した結果は、Linuxが63.8%で最も高く、アプリケーションサーバのTomcat(39.5%)とJBoss(13.9%)、RDBMSのMySQL(26.5%)とPostgreSQL(13.3%)、運用管理のZABBIX(13.3%)、仮想化のXen(12.6%)とKVM(10.7%)、システムソフトウェアのSamba(29.1%)とOpenLDAP(15.5%)が利用率10%超という結果が出た。

 ビッグデータ関連ソフトウェアのHadoopやNoSQL、クラウド基盤ソフトウェアのOpenStackやCloudStack、仮想コンテナソフトウェアのDockerなどのOSSの利用率は低いものの、今後クラウドやモバイル、ソーシャルなど“第3のプラットフォーム”での活用が増すと予測している。

 IDCはOSSを利用する最大のメリットは、コスト削減や最新技術に加え、エコシステムを活用できることと指摘。特に第3のプラットフォームはOSSのエコシステムがけん引していると説明している。

 調査は、国内の企業および組織のIT部門を対象としたアンケート調査を1月に実施し、1次調査で1782社、2次調査で309社から有効回答を得た。


N=309(OSSを使用している企業が調査対象 複数回答) OSS使用企業における主なOSSの利用率(IDC調査) 

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