慶應義塾大学SFC研究所プラットフォームデザイン・ラボと日本マイクロソフトは4月20日、「Skype for Business（旧Microsoft Lync）」を活用した高等学校の遠隔授業モデル構築に向けた共同研究を行うと発表した。4月1日の学校教育法施行規則改正により、全国の高校で、オンライン会議システムなどを利用した遠隔授業が、卒業に必要な履修単位として認められるようになったことを受けたもの。2015年度上期を目途に研究成果を公開する予定だ。
今回の共同研究では、Skype for Businessの活用を前提に、コストと品質の面で、全国すべての高校へ導入可能な遠隔授業プラットフォームの汎用モデルを検討する。
Skype for Businessが提供するプレゼンス管理、インスタントメッセージ、音声ビデオ通話、オンライン会議の機能は、Microsoftが教育機関向けに無償提供しているクラウドサービス「Office 365 Education」に含まれるため、遠隔授業プラットフォームを低コストで実現できると考えられる。
また、品質については、遠隔授業を実施する際に最低限用意するべきICTサービス、機器、通信環境、授業運用ノウハウ、サポート体制の情報を体系化して、研究成果として報告する。
併せて2者は、2015年度に全国の教育委員会や学校で実施される遠隔授業について、支援活動を行う。活動の一環として、2カ国の教室をSkypeで接続し、生徒たちが英語でヒントを出し合ってお互いの国名を当てる交流学習「Mystery Skype」の活用支援プログラムを開始する。
