労働人口不足をビジネスチャンスに
P.F. Drucker氏が予測したように「超少子高齢化社会」による労働人口の減少は、「すでに起こった未来」であり、もはや元に戻ることのできない時代の流れだ。これらの社会に重大な影響を与える変化や未来に対する備えをし、実行していくことが重要となっている。
その備えと実行手段の一つとして、ロボットや人工知能などのテクノロジの活用やデジタルビジネスの推進により、少ない労働力の中で生産性を向上させ、付加価値の高い製品やサービスを提供できる仕組みを創造していくことが重要となるだろう。
課題が顕在化することで、それを解決するためのさまざまなソリューションやサービスが生まれ、それらが多くのビジネスチャンスを生み出し、経済や社会を大きく変えていくことが期待される。
Strack氏は、ロースキル労働力が部分的に余剰する一方で、ハイスキル労働力の不足率がさらに高まると指摘している。そういった状況の中、テクノロジに置き換えられずに人間にしかできない自分自身の強みとなるスキルを高め、創造的な仕事を生み出し、労働そのものの質を変化させていくことが、さらに求められる時代になっていくだろう。
- 林 雅之
- 国際大学GLOCOM客員研究員（NTTコミュニケーションズ勤務）。NTTコミュニケーションズで、事業計画、外資系企業や公共機関の営業、市場開 発などの業務を担当。政府のクラウドおよび情報通信政策関連案件の担当を経て、2011年6月よりクラウドサービスの開発企画、マーケティング、広報・宣伝に従事。一般社団法人クラウド利用促進機構（CUPA） アドバイザー。著書多数。
