内山悟志「IT部門はどこに向かうのか」

IT部門不要論を跳ね返せるのか

内山悟志(ITRプリンシパル・アナリスト) 2015年05月20日 07時30分

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 昨今、IT部門の組織ミッションを再定義する動きが活発化しています。これは、経営者やユーザーからの期待だけでなく、ビジネスに貢献したいというIT部門の意識の表れではないでしょうか。現状にとどまっていては存在価値が減衰する危機感から、組織ミッションを拡張しようとする動きともいえます。

 これはユーザー企業のIT部門にサービスを提供しているSI企業などのITベンダーについても同様のことが言えます。

IT部門の存在意義の再検証

 近年、IT部門の組織ミッションや求めるべき人材像の再定義に関する問い合わせやプロジェクト支援依頼が急増していますが、これはIT部門の存在意義が岐路に立たされている証と言えます。


 この背景には、経営環境の加速度的な変化、市場のグローバル化、ビジネスにおけるITの重要性の高まりといったビジネス上の要因に加えて、クラウドコンピューティングの台頭やモバイルやソーシャルに代表される「ITコンシューマーライゼーション」の浸透という技術的な新潮流が介在しています。

 これまでのように、エンタープライズITと呼ばれる領域で、アプリケーションやITインフラの企画、開発、運用を確実に遂行するというIT部門の基本的なミッションを果たすだけでは、もはや存在意義を十分に確保することができなくなってきています。多くのIT部門が、活路を模索している状況と言えます。

これまでもあったIT部門不要論

 これまでにも企業におけるIT活用の歴史のなかで、エンドユーザーコンピューティングの台頭、統合基幹業務システム(ERP)に代表されるパッケージソフトウェアの浸透、ベンダーへの売却や資本参加を前提とした戦略的アウトソーシングの潮流など、幾度となくIT部門の存在意義が問われました。IT部門不要論と言えるような議論が噴出したこともありますが、実際のところなくなっていません。

 果たして、今回もそのような議論の再来と言えるのでしょうか。ユーザー部門が気軽にクラウドサービスやコンシューマーITを活用して業務を遂行したり、新たな顧客価値を創出できるようになった時に、IT部門が不要論を跳ね返すだけの存在価値を示すことが本当にできるのか疑問です。

 こうした議論を跳ね返して存在価値を誇示していくためには、何らかの変革が必要なのではないでしょうか。全体最適の視点やITガバナンスの「守護神」としての役割の強化は依然として重要ですが、そこにとどまらず自ら組織ミッションを拡張していくことが、これからのIT部門の生きる道だと思います。

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