BYOD:8割が効果を実感、1割強が効果に疑問--Windows 8に注目集まる

NO BUDGET 2015年06月04日 08時00分

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 ITRが6月2日に発表した調査結果によると、次期製品で候補にしたい会社支給タブレットのOSは「Windows 8」という。現在利用している会社支給タブレットOSは「iOS」の比率が高いが、次期製品で候補にしたいOSとしてはWindows 8が「Android」を上回っており、Windows端末のモバイル活用が進みつつあることがうかがえるとしている。

会社支給タブレットのOS
会社支給タブレットのOS(ITR提供)

 私物端末の業務利用(BYOD)を許可している企業で、その効果を質問したところ、「多少は効果がある」が62.0%となった。「大いに効果がある」(14.4%)を含めると、8割弱の企業で効果が出ていることになる。

 一方で「ほとんど効果がない」「むしろ悪影響の方が大きい」は合計で15.6%。全体的にはある程度の効果は出ているものの、期待した程の効果が出ていない企業も存在することが分かった。

BYODの効果
BYODの効果(ITR提供)

 BYODを推進する理由では「使い慣れたデバイスを利用することによる業務効率・生産性の向上」「従業員のモチベーション向上」「災害・事故時における業務の継続」が上位となった。

 すでに個人が所有する使い慣れた端末を利用させることができれば、企業としては端末の購入や運用、教育、サポートにかかるコストを抑えられることになる。加えて、国内企業は東日本大震災の発生以降、業務の継続性を確保するための手段としてもBYODが注目されているとしている。

BYODを推進する理由
BYODを推進する理由(ITR提供)

 ITRは、ベンダー企業とユーザー企業への調査を融合させた市場調査レポート「ITR Cross View:企業におけるモバイル活用の実態と展望2015―ユーザー調査と市場調査結果―」を発刊した。同レポートは、モバイル活用に比較的積極的な企業でのモバイル活用の動向とエンタープライズモバイル管理製品の導入状況を調査している。

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