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デジタル広告トレンド--メディア企業によるテクノロジ対応の必要性 - (page 2)

工藤智昭(ジーニー)

2015-06-19 07:30

メディア企業のテクノロジへの対応と運用の必要

 広告主が新しいテクノロジにチャレンジをしており、新しいタイプの広告に予算が移動をしているため、必然的にメディア側も売り上げを維持、伸長するためには新しい取り組みへの対応が必要になってきています。

 また、これらの新しいタイプの広告には”運用型広告”という名前がついているように、実際に運用し、PDCAを回していくことで、初めてその効果や収益が最大化されます。そのためデジタル広告の時代に合わせて、広告主サイドではテクノロジやデータが分かる人材が必要と叫ばれており、多くの広告主がその対応を進めています。

 同様にメディアサイドにおいても新しいタイプのスキルセットを持った人材が必要とされ、メディアの収益最大化のために新しいタイプの広告を運用することが必要な時代になってきています。

 ジーニーでは、そうした複雑化が進むメディア企業の広告関連の業務の負荷を低減させ、収益向上のサポートをすべくPublisher Trading Deskというサービスを大手メディアを中心に提供しております。

 SSPやアドネットワークの日々の運用業務をはじめ、データそのものの販売データを活用した広告商品の企画から実際の販売まで、メディア企業の広告担当者と伴走し、20%~200%ほどメディアの収益を向上させています。

工藤智昭
ジーニー創業者 代表取締役
2006年にリクルートへ入社し事業開発室へ配属。アドネットワーク事業を起案・推進し、全社イノベーション賞などの賞を受賞。 2010年に媒体社向けの収益最大化プラットフォーム(SSP)の事業を行う株式会社ジーニーを創業し代表取締役に就任。日本及び東南アジアにて事業展開し、デロイト トウシュ トーマツ主催のベンチャーの成長ランキングFAST 50にて日本4位、アジア16位の成長率を実現。Geniee SSPは日本のマーケットリーダーへ。2014年10月には、ソフトバンクモバイルと業務提携した。

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