6月9日の日経平均株価は、360円安の2万96円と急落した。世界的な金利上昇への警戒から欧米株式が調整する中、日経平均が高値を保っていたことから、外国人投資家の利益確定売りが出た模様だ。
6月12日にSQ（先物・オプション6月限の特別清算数値の算出日）を控えており、心理的に売りが出やすい状況であったことも影響し、下げ幅が大きくなった。
楽天証券経済研究所のチーフストラテジスト窪田真之氏は、6月8日週はSQを控え、調整が続くと考えられるという。ただし、日本の景気・企業業績の回復が鮮明になりつつあるので日経平均が2万円を割れれば、買い場になるという。
日本株の短期変動は、外国人投資家の売買によって決まる
過去20年以上、
- 外国人投資家が日本株を買い越した月は日経平均が上昇
- 外国人が売り越した月は日経平均が下落
となる傾向が顕著だ。
外国人投資家は、買う時は上値を追って買い、売る時は下値を叩いて売ってくる傾向があるからだ。
外国人と対極の売買をしているのが、日本の個人投資家だ。過去20年、
- 外国人が買って日経平均が上昇すると個人投資家は売り越し
- 外国人が売って日経平均が下がると個人は買い越し
となる傾向がある。
今年もそうだ。1月前半に外国人の売りで日経平均が下げた時、個人投資家は買い越した。2月以降、外国人の買いで日経平均が上昇している間、個人は売り越しが続いていた。
2015年1月の主体別売買動向
2月～5月の主体別売買動向
（出所：売買代金差額は東京証券取引所「投資主体別売買動向」、備考の説明は楽天証券経済研究所が作成）
