IDC Japanは6月24日、国内通信事業者のネットワーク設備投資市場の2014年の分析と2015年～2019年の予測を発表した。
ネットワーク設備投資市場は縮小傾向にあり、2014年～2019年の年間平均成長率（CAGR：Compound Annual Growth Rate）はマイナス2.1％、2019年の市場規模は1兆1477億円と予測している。
なお、IDCでは、通信事業者のネットワーク設備投資市場について、「アクセス機器」「光伝送装置」「トランスポート」「無線インフラ」「ネットワーク管理」「コントロール」などを対象とした市場と定義している。
（IDC提供）
2014年の国内ネットワーク設備投資市場は1兆2762億円となり、そのうち、無線インフラが高い割合を占めている。移動体通信事業者は、2011年以降、LTEの本格導入に伴い、積極的な基地局投資を行っているが、2014年においてもLTEの地域カバー率の継続的な拡大とモバイルデータトラフィック増に対応するための投資を実施したとIDCでは分析している。
2015年以降の同市場は縮小傾向に向かうと予測される。無線インフラにおいては、スモールセルなどによる基地局の小型化への投資が継続的に行われていくものの、2014年～2019年のCAGRはマイナス3.8％とみている。ただし2019年には、次世代通信技術「5G」の商用化を見据えた投資が始まるとIDCでは予測している。
国内通信事業者は、契約者数の伸びの鈍化に伴い、ネットワーク品質は継続的に高めつつも、基地局の小型化、オペレーションの効率化と自動化を推進している。
同社コミュニケーションズ シニアマーケットアナリストの藤村成弘氏は以下のように分析している。
「通信事業者は、2015年以降、SDN（Software-Defined Network）やNFV（Network Functions Virtualization）の本格導入を計画しており、通信事業者向けネットワーク機器ベンダーはハードウェアとソフトウェアを組み合わせたソリューションの提供にシフトしていくことが必要である」
