Spiceworksが2015年4月から5月にかけて行った調査で、回答者の73％が「ローンチから2年以内にWindows 10を採用する」と回答していることが明らかになった。この数字は「Windows 7」「Windows 8」と比較すると高く、筆者は驚いている。政府をはじめとしたIT部門の多くがいま現在も「Windows XP」を利用しているという事実を考慮すると、この数字はかなり高いと感じる。逆にいうなら、新しいものを採用する時期にさしかかっており、Windows 10は万能薬と思われているのかもしれない。米国企業の間ではWindows 8は予想に反して受け入れが低く、多数の企業がMicrosoftの次のOSを待つ「静観」の姿勢をとった。
企業はWindows 10については受け入れる気分になったようだ。回答者の60％がWindows 10をテストした、あるい「Windows 10」を動かすために必要なものはテスト中と回答している。40％がローンチから1年以内にWindows 10を採用する計画だと述べている。
Windows 10はIT部門のモバイル端末計画にも影響を与えているようだ。Windows 10の機能により、Windowsをタブレット、あるいはスマートフォンで利用することを検討する気になったと回答した人は48％に達した。現在モバイルを独占しているのはiOSとAndroidデバイスだ。
だが、Windows 10にはバラ色の未来が約束されている、というわけではなさそうだ。回答者は、派手だが不要な“飾り”よりも機能と安定性に関心を示している。
- 関心のあるものを聞いたところ、IT担当者の64％が「スタートボタンの復活」を挙げた。「Windows 7または8/8.1からの無料アップグレード」は55％、「セキュリティ強化」は51％が選んだ。
- 一方で、「タッチ画面に最適化されたインターフェース」を選んだのはわずか8％、「Cortana」は6％、「Hello」は5％だった。
- 最新のブラウザ「Edge」の印象については、25％が「ある程度〜非常にポジティブ」を選んだ。「どちらでもない」は23％で、約半分が「よく知らない」とした。「ある程度〜非常にネガティブ」は4％にとどまった。
心配なこととして、79％の回答者がハードウェアやソフトウェアとの互換性を挙げた。これに、リリース後の初期のバグ、ユーザートレーニング、サードパーティーサポートの不足が続いた。
Spiceworksは2015年4月から5月にかけて北米と欧州、中東、アフリカ（EMEA）で調査を行い、500名以上から回答を得た。回答者は製造、小売、教育、公共、金融、ITサービスプロバイダなどの多岐に渡る業界から参加した。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
