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調査

テープストレージの売上額は2けた減少--IDC調査

NO BUDGET

2015-07-07 07:00

 IDC Japanは7月6日、国内テープストレージ市場の2014年の実績と2019年までの予測を発表した。それによると、2014年の国内テープストレージ(テープドライブとテープオートメーションの合計)の売上額は前年比25.9%減の103億1200万円と、またも前年比2けた減少となった。

 分野別にみても、単体のテープドライブ売上額は、サーバへの装着率の低下により減少し、前年比25.3%減の27億4200万円となった。テープオートメーション売上額も、従来からのバックアップ用途ではディスクベースへの投資シフトの影響を受け需要が減少、前年比26.1%減の75億6900万円となった。


(IDC提供)

 国内テープストレージ市場は規模縮小が続いているが、2014年には市場にとっての好材料も見られるようになってきた。まず、LTO Ultrium 5以降のドライブに標準機能として搭載されているLTFS(Linear Tape File System)を活用したバックアップ/アーカイブソリューションが提案され始めており、従来のサーババックアップ領域を超えた展開の兆しが見え始めている。

 また、テープオートメーションでは、ペタバイトクラスのデータのバックアップ/アーカイブ領域で需要が増加しており、2015年以降は需要の裾野が広がることが期待される。

 こうした動向を受け、IDCでは2014年~2019年における国内テープストレージ売上額の年間平均成長率(CAGR:Compound Annual Growth Rate)をマイナス7.3%と予測した。

 この予測では、2014年に見られたテープストレージの新たな市場展開については影響度を最小限にとどめており、新しいテープソリューションによるバックアップ領域での新規需要の掘り起こしや、アーカイブ領域での需要開拓が大幅に進展する場合は、今回の予測を上回る市場展開も見込まれるとしている。

 国内企業では、既存のアプリケーションが生成するデータを長期保存する必要性の高まりに加え、モバイル、ソーシャル、ビッグデータ、クラウドで構成される「第3のプラットフォーム」の新たなアプリケーションから生み出される膨大なデータを保存する必要性が出ており、大容量データを経済的に長期保存できるストレージソリューションの模索が始まっている。

 同社ストレージシステムズ シニアマーケットアナリストの高松亜由智氏は、以下のように分析している。

 「テープストレージは、大容量データを経済的に長期保存でき、容量拡張も容易という特徴に、LTFSという利用用途の幅を広げ得る機能を加えたことで、新たな市場展開と新規需要獲得の機会が広がっている」とし、「テープは過去のストレージではなく、来る大容量データ時代の有力なストレージの選択肢の1つである」

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