日本ヒューレット・パッカード(HP)は7月15日、アプリケーションの計画立案から構築、改善までのライフサイクル全体を一貫して管理できるようにする開発スタイルを“DevOps”のあるべき姿と位置付け、今後はユーザー企業によるDevOps開発の支援に注力するとアピールした。
同社のソフトウェア群を利用すれば、開発のライフサイクル全体をカバーできるという。新たなアクションとして、7月16日からDevOpsに特化したワークショップを開始する。
日本HP 執行役員 HPソフトウェア事業統括 村瀬将思氏
「現状のDevOpsは個別最適であり、開発のライフサイクル全体をカバーできていない」――。こうDevOpsの課題を指摘するのは、日本HPの執行役員でHPソフトウェア事業統括の村瀬将思氏。「今のDevOpsは、ただ単にソフトウェアを短時間で頻繁にリリースしているに過ぎない」(村瀬氏)
日本HPでは、DevOpsのカバー範囲を広げ、ビルドやテストだけでなくアプリケーションの計画立案やエンドユーザーによる評価までを一貫して継続的に管理すべきであると提唱する。背景には、ITの俊敏性がビジネスの俊敏性を決めてしまう状況がある。「ユーザーやビジネスからの要求を矢継ぎ早にITへとフィードバックしていかない限りITはビジネスに貢献できない」(村瀬氏)
現在のDevOpsが個別最適にとどまる理由の1つは、継続的インテグレーション(CI)の「Jenkins」やリポジトリ管理の「Git」、構成管理の「Chef」といった現場で使われているオープンソースソフトウェア(OSS)の開発ツール群が開発のライフサイクル全体をカバーしているわけではないこと。例えばJenkinsを使えば継続的にビルドとテストを実施できるが、こうしたOSSを複数組み合わせたとしても、開発ライフサイクルのすべてを継続的に管理できるわけではないという。
これに対して日本HPは、OSSでは揃えられない機能群として、機能/負荷テストや性能監視、構成管理、クラウドの自動運用など各種のソフトウェア群を揃えている。「日本HPのツールがOSSのツール群を補完すれば、開発ライフサイクルの要素同士が1本につながる。ライフサイクルのすべてを継続的に管理できるようになる」(村瀬氏)
あるべきDevOps開発の実現には、OSSのほかに日本HPの既存のソフトウェア製品群をそのまま利用できる。DevOps向けの新たな取り組みとして、半日から1日程度で実施する簡易アセスメントサービスのワークショップを用意した。ユーザー企業と日本HPの担当者が要点を記した全6枚のパネルで議論を交わし、課題を整理するもの。DevOps向けワークショップは7月16日から開始する。
OSSに欠けているピースを補完して開発のライフサイクル全体を1本につなぐ
DevOps向けワークショップで利用する6枚のパネル