自分たちのモバイルデバイス上にある個人情報を会社に見られることに対して最も抵抗感がなかったのはフランスの従業員（71％）。米国では、男性従業員（64％）の方が女性従業員（55％）より有意に高い割合で、自分のモバイルデバイス上にある個人情報を会社に見られることに抵抗感が少ない。
会社側がそのポリシーに応じて実際に見ることができる情報の内容は以下の通り（iOSにおける一般的なケースの場合。可視性はOSや会社のポリシーによって異なる）
- 通信事業者と国名
- メーカー、モデル、OSのバージョン
- デバイスの識別子（IMEIなど）
- 電話番号
- インストールされているアプリの一覧
- デバイスの位置情報（エンドユーザーの選択）
- バッテリー残量
- ストレージの容量と使用状況
- 会社のメールと添付ファイル
- 会社の連絡先
逆に、会社側が見ることができない情報は以下の通り（同上）
- アプリ内の情報（アプリが会社のサーバーに情報を送信するよう構成されている場合を除く）
- 個人のメールと添付ファイル
- テキストメッセージ
- 写真
- 動画
- 個人のウェブ閲覧履歴
- ボイスメール
会社側が自分たちのプライバシーを守っていると信じていれば、従業員は、より迅速に新しい企業向けモバイルサービスやBYODプログラムを採用するようになると考えられる。信頼を高めるために会社側が検討すべき内容として、以下の項目が挙げられている。
- 明確で論理的なポリシーの策定
- ポリシーの分かりやすい伝達
- 従業員に対するプライバシー情報の明示と提供
- モバイルオペレーティングシステムで利用可能なプライバシーコントロールの利用
調査結果のインフォグラフィックとホワイトペーパーは同社ウェブサイトに公開されている。
