8月21日の日経平均は大幅続落が予想される。20日のCME日経平均先物（円建て）は、1万9605円まで下がっている。楽天証券経済研究所長兼チーフストラテジストの窪田真之氏は、中国経済への不安、原油急落ショックなどによって世界景気が失速する懸念を受け、20日の欧米株式が急落している影響を受けそうだという。
日本も4～6月のGDPがマイナスになったように、世界景気変調の影響から、景気回復の勢いが弱まっている可能性がある。
ただし、原油の急落は長い目で見れば、世界経済にプラスだ。特に日本経済には大きなプラス効果をもたらす。短期的には、マイナス面が先に表面化するので、足元は、原油急落のプラス面よりもマイナス面が意識される相場になっている。
日本株は、急落したところは買い場になると判断されている。短期的な下値波乱が払拭できないので、まずは、ディフェンシブな好配当利回り株から投資を始めたら良いだろう。
ディフェンシブ業種から好配当利回り株をスクリーニング
楽天証券スーパースクリーナーを使って、急落局面で最初に投資を検討する参考銘柄をスクリーニングした。
スクリーニング条件
- 予想配当利回り2.6％以上
- 時価総額7000億円以上
- ディフェンシブ業種と判断している業種から選択
世界景気に不安が出ているので、最近、日本株市場では景気敏感株を避けて、景気変動の影響が相対的に小さい食品や医薬品などの業種に属する“ディフェンシブ株”を選好する傾向が出ている。その結果、ディフェンシブ株にはPERや配当利回りなどから見て、割高な銘柄が増えている。
ディフェンシブ業種から好配当利回り株を抽出した。ディフェンシブ株で、かつ株価が配当利回りから見て割安なものを選択した。
ディフェンシブ業種として具体的には、大手銀行やオフィスREIT、医薬品、食品、コンビニ、情報通信から選んだ。銀行はかつて景気敏感業種だったが、近年は財務内容が良好になり、大手銀行についてはディフェンシブ株として評価できるようになってきたと判断されている。
スクリーニング結果：8月20日時点
（出所：楽天証券スーパースクリーナー） （注：オフィスREITとは、主にオフィスビルに投資する上場投資信託のこと）
ディフェンシブ業種から好配当利回り株を選ぶ意味
株の配当利回りは確定利回りではない。業績が悪化し減配になると、利回りは低下し、株価も下がる可能性がある。なるべく、減配になりにくい好配当利回り株を選択すべきだ。
ディフェンシブ業種に属する大型株は、利益変動の波が相対的に小さいので、景気悪化時に業績悪化によって減配になるリスクが相対的に低いといえる。
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