サーバやストレージを統合したハイパーコンバージドシステムでサービスインフラ検証--エネコム

NO BUDGET

2015-09-03 11:27

 エネルギア・コミュニケーションズ(エネコム)は、サービス検証などを実施するテストベッドとしてハイパーコンバージドシステムを導入し、これからクラウドやデータデータセンターに必要となる次世代のサービスインフラの本格的な検証を実施している。

 エネコムは中国電力のグループ企業として、中国地方を拠点にする情報通信事業者。光ファイバケーブルやデータセンターなどを事業基盤に、中国地方を中心として法人にはネットワークサービス「EneWings」、個人向けにはインターネット接続サービス「MEGA EGG」を提供している。

 電力会社グループならではの送電鉄塔に設置された信頼度の高いOPGW(Optical Fiber Composite overhead Ground Wire:複合架空地線)などを活用し、全国の電力系通信キャリアを接続、国内の顧客に品質の高いネットワークサービスを提供している。

 同社ではクラウドサービスの提供を2012年より開始しているが、現在の階層型インフラでは、初期のスケールはもちろん、顧客の要求に応じてどのように拡張させていけばいいのか判断が難しくなっていた。具体的には、以下のような課題があったという。

サービス開通までのリードタイム

 現在の階層型インフラでは、サービス開通までにサーバ、ストレージ、ネットワークなど多岐にわたるプロビジョニングが必要。

パフォーマンスの可視化

 物理サーバとVMの関連性、IOPS(I/O per Second)も絡んでパフォーマンスの可視化が難しく、解析や切り分けに時間も掛かるようになっていた。一部においては専用ツールを使っても長時間かかることもあり、サービス品質に影響する。

ストレージの品質

 近年、ストレージのGバイト単価は下がってきたが、容量だけではなくIOPSの視点が欠かせない。顧客の利用形態やアプリケーションによっては、十分な容量とパフォーマンスが総合的に求められる。

インフラリソースの増強にかかる費用

 個々の顧客のリソース要求は小さくても、まとまれば相応の量となる。どの程度のインフラリソースを事前に準備するのか、先行投資をする判断が必要。

各種作業や工事におけるSIerへのアウトソースコスト

 ちょっとしたインフラ増強やそれに伴う設定変更でもコストがかかってしまう。

 こうした課題に対し、1つの解としてエネコムが選んだのが、 サーバ、ストレージ、ネットワークや管理機能を省スペースで統合した「ハイパーコンバージドシステム」を次世代サービスとインフラなどの検証用テストベッドとして活用することだった。数社の製品を候補として検討し、Nutanixの「Nutanix NX-3050シリーズ」を選定、同製品を用いた検証を2015年初頭から開始している。

 検証の結果、サービス利用状況に応じたリニアなスケールアウトを確認し、省エネ、省スペース性(CAPEX/OPEXの低減)を実現したほか、シンプルな構成で設定と運用負荷も軽減した。プロビジョニングもパフォーマンス可視化も単一のGUIツール(Nutanix Prism)で対応できるなど、効果を発揮したとしている。

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