9月2日の日経平均は、寄り付き直後に前日比マイナス308円の1万7857円まで下げたが、その後押し目買いが増えて一時前日比プラス301円の1万8467円まで反発した。
そこから再び売りが増えて、大引けは前日比マイナス70円の1万8095円となった。強弱感が定まらず、乱高下する展開は変わっていない。
楽天証券経済研究所長兼チーフストラテジストの窪田真之氏は、日本企業の業績拡大トレンドは変わらないだろうとの考えで、日本株は買い場の判断を継続するという。日経平均は予想PERで14倍の水準まで下げており、ここからの下値余地は大きくないと予想する。
日経平均は、ここからは基本的に戻り歩調に入っていくと考えられるが、これからも何回か急落局面をはさみながら、徐々に下値を切り上げていくイメージだ。
アベノミクス開始後、4回目の急落
日経平均株価：2013年1月4日～2015年9月2日
（注：楽天証券経済研究所が作成））
日経平均が急落するのは、アベノミクス開始後で4回目だ。4回の下落率を比較すると以下の通りだ。
最初のバーナンキショックは、シンプルだ。当時、米FRB議長だったバーナンキ氏が「将来、金融緩和の縮小が必要になる」と発言しただけで、世界中の株が急落した。これに対し、（2）～（4）の急落は、いずれもさまざまな弱気材料が複合した「複合ショック」だった。
いずれも最後は世界全体の景気失速懸念に、悲観が進んだが、（2）・（3）では、実際に世界景気が後退に陥ることはなかった。今回も、一部に世界的な景気後退に陥ると思惑も出ているようだが、窪田氏はその可能性は低いだろうと話す。
窪田氏は、今回、景気拡大局面が続いていることが幅広く知り渡れば、日経平均は急反発すると予想しているという。ただし、それには今しばらく時間を要する見込みだという。
