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9月7日週は週初下落、週後半反発を予想 - (page 2)

ZDNet Japan Staff

2015-09-07 10:39

13週移動平均線からの下方乖離率を見ると、短期的に売られ過ぎ

日経平均の13週移動平均線からの乖離率:2013年1月4日~2015年9月4日


(注:楽天証券経済研究所が作成)

 9月4日の日経平均(1万7792円)は、13週移動平均線(2万76円)よりも、11.4%下方にある。過去の経験則では、13週移動平均線との乖離率が、10%以上開くと、株価が逆に動くことがある。下方乖離率が10%を超えたので、短期的にリバウンドが入ってもおかしくない水準といえる。

 上のグラフを見るとわかる通り、逆に、13週移動平均線との乖離率がプラス10%を超えると、短期的に株価が反落する傾向がある。ただし、10%を超えてすぐに反落するとは限らない。

 2013年5月17日には、日経平均の13週移動平均線からの上方乖離率がプラス16.1%まで拡大した。アベノミクス開始直後で、外国人投資家が日経平均先物を大量に買ってきたために、乖離率がそこまで大きくなった。ところが、その直後にバーナンキショックで世界的な株安が起こると、日経平均は過熱の反動で暴落した。

 今回は、下方乖離率が10%を超えているので、ここからさらに日経平均が下がれば、短期的な反発エネルギーも大きくなっていくと予想される。何らかの理由で、外国人の強引な売りが減少すれば、国内投資家の買いで日経平均は反発しやすい水準にあるといえる。

裁定買い残高が2.2兆円まで減少

日経平均と、裁定買い残高の推移:2013年1月4日~2015年9月4日
(裁定開買い残高は2015年8月28日まで)


(出所:裁定買い残高は東京証券取引所)

 外国人投資家がスペキュレーション(投機)によって日経平均先物の買い建てを増やすと、証券会社から裁定買いが増え、裁定買い残高が増加する。外国人が先物を売ると、証券会社から裁定解消売りが増えて、裁定買い残高が減少する。詳しい説明は割愛するが、裁定買い残高の増減は、投機筋の短期的な先物買い建ての増減を表す。

 裁定買い残高は、アベノミクス開始時点で2.3兆円だったが、その後、主に外国人投資家による先物買建が増えるにしたがって増加していった。ところが、2015年8月には裁定解消売りが増加して、裁定買い残高は8月28日時点で2.2兆円まで減少した。9月4日時点の残高はまだわからないが、さらに減少している見込みだ。

 スペキュレーションで買い建てられている先物の残高が減少しているので、ここからは、外国人投資家による強引な先物売りは減少していくことが予想される。

 過去記事は、キーワード「日本株展望」から読めます。

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