ようやく日経平均底打ちの形が見えてきた

　10月1日の日経平均は334円高の1万7722円だった。9月30日の457円高と合わせて2日間で791円上昇し、9月29日の急落分（714円安）を取り戻した。これで、今週の日経平均週足は、長い下ひげを出す可能性が高まった。

　楽天証券経済研究所長兼チーフストラテジストの窪田真之氏は、テクニカルで見て、ようやく底値確認の形になる可能性が出てきたという。窪田氏の見解を紹介する。

日経平均1万7000円台では国内投資家の押し目買い意欲が強い

日経平均週足：2014年1月4日～2015年10月1日

（注：楽天証券マーケットスピードより作成）

　10月2日は、日経平均が大きく下がらない限り、今週の週足は長い下ヒゲを出す形となる。そうなれば、日経平均にようやく底打ち感が出る。

　上の週足チャートで、8月以降に日経平均が1万8000円を割れているところを、水色の四角で囲んでいる。この範囲では、今のところ、売られてもすぐ買い戻しが入っている。ここまで下げれば売られ過ぎと考える国内投資家が多いと考えられる。

株は短期は需給、長期はファンダメンタルズ（企業業績）で動く

　原油が急落して原油収入が不足するオイルダラーが日本株にも大口売りを出し、それが、日経平均の大幅下落につながっていたようだ。ただし、これは需給の話だ。ファンダメンタルの改善、つまり企業業績の改善が続いている限り、売られ過ぎた日経平均は、いずれ買い戻されるだろう。

　その意味で、もっとも重要なのは企業業績だ。これから始まる7～9月の決算発表の注目度が高まっている。株が下げると悲観的な見通しが増え、上がると楽観的な見通しが増えるが、あまり短期的なセンチメントに惑わされず、日本企業の実力をしっかり見極めていく必要がある。

　7～9月の企業業績の伸びは、当初期待されていたより、やや鈍化するかもしれない。ただし、円安・原油安で競争力を取り戻し、ガバナンスの改善で株主還元にも積極的になってきている日本企業への投資価値は高いという基本的な見方は変わらない。

　今回の決算は注目度が高いだけに、決算発表と同時にポジティブまたはネガティブサプライズとなって急騰・急落する銘柄が増えるだろう。しっかり、決算内容をチェックしていきたい。