イノベーションにおけるIT部門の役割
デジタルイノベーションの機能を持つチームをIT部門内に設置する場合は、自らデジタルイノベーションの可能性の発掘、企画・構想化することになるでしょう。特定事業や特定業務部門が適用の対象となれば、それを当該部門に提案し、共にこれを推進していくことになります。全社的な適用が想定されれば、企画・構想化にとどまらず、試験的実行から実装までをIT部門が主体的に担うことになるでしょう。
具現化されたイノベーションやそのための仕組み（システム）を運用するのは、デジタルイノベーションチームではなく事業部門または従来のIT部門チームに委ねるのが望ましいと言えます。
この場合、IT部門ではまずR&D機能を強化することが重要となります。このR&D機能では、ITやデジタル技術に関する調査研究だけでなく、自社が所属している業界の動向、社会・産業全般の動向、市場や顧客の動向などの幅広い分野に対してアンテナを張り巡らせることが求められます。
一方、デジタルイノベーションの機能をIT部門とは別に設置する方法も考えられます。かつて、Eコマースが注目されたときにEビジネス推進室を設置したのと同様の方法です。この場合、多くは事業部門、本社企画部門、IT部門から人材を参集し、混成部隊を形成することとなるでしょう。IT部門はデジタルイノベーションチームの良き支援者と位置づけられます。
またIT部門は、ビジネスプラットフォームを堅牢で柔軟なものへと進化させながら運営しつつ、エンタープライズITの専門家としてデジタルイノベーションチームに対して技術的なアドバイスを提供することが求められます。
モノ作りであれ、マーケティングであれ、ワークスタイルであれ、デジタルイノベーションによって成果を得るには、従来のエンタープライズITの変更やそれとの連携がいずれ避けられなくなるからです。IT部門は、デジタルイノベーションチームが別組織であるからといって、その活動に無関心でいるわけにはいかなくなります。
業種・業界によってデジタルイノベーションがビジネスに及ぼす影響の大きさと、企業に大きな変革が求められる時期は異なると考えられるのです。
しかし、この流れが止まったり、歩調を緩めたりすることは考えられません。IT部門がこの領域にどの程度踏み込んだ責務を担うかは、今後のIT部門の存在意義を左右する大きな分かれ目になります。新領域に対するスキル向上、個々人の意識改革を含む組織変革、採用やローテーションなど、IT部門の人材戦略にも転換が求められます。
とりわけ人材育成とスキル転換には時間を要するため、長期的な視野で組織機能の拡張を計画することが重要です。
- 内山 悟志
- アイ・ティ・アール 代表取締役／プリンシパル・アナリスト
- 大手外資系企業の情報システム部門などを経て、1989年からデータクエスト・ジャパンでIT分野のシニア・アナリストとして国内外の主要ベンダーの戦略策定に参画。1994年に情報技術研究所（現アイ・ティ・アール）を設立し、代表取締役に就任。現在は、大手ユーザー企業のIT戦略立案のアドバイスおよびコンサルティングを提供する。最近の分析レポートに「2015年に注目すべき10のIT戦略テーマ― テクノロジの大転換の先を見据えて」「会議改革はなぜ進まないのか― 効率化の追求を超えて会議そのもの意義を再考する」などがある。
