EMCの既存ストレージ製品の売上が芳しくないにもかかわらず、Dell氏はEMCの製品群が同氏の期待に応えるものだという自信をのぞかせ、以下のように語った。
「世界をリードするサーバ企業と、世界をリードするストレージ企業が連携するという大きな機会が横たわっており、そのことに関してパートナーや顧客は大きな期待を寄せている」
「EMCは業界をうまくリードしているため、合併後の企業も着実にシェアを伸ばし続けると確信している」
「同じことは、PC市場についても言える。われわれは縮小を続ける市場でシェアを伸ばしてきており、われわれの観点から見た場合、何も問題はない」
同氏は、Dellが過去11四半期にわたってPC市場でシェアを伸ばしていると述べるとともに、PC市場は「Windows 10」を搭載した、タブレットにもノートPCにもなる2-in-1コンバーチブル型PCの出現で勢いづいていると付け加えた。
また、ソフトウェア、特に企業向けアプリの開発によって、合併後の企業は一気に成長する可能性もある。新企業は「Pivotal Cloud Foundry」の企業向けPaaSとしての人気とともに、Dellのアナリティクス関連製品である「Kitenga Analytics Suite」や「StatSoft」を活用できるのだ。
合併後の合理化
DellとEMCは両社間で競合する製品やサービスをどのように整理するのかという問題もある。
サーバ分野に目を向けると、Dellは「PowerEdge」シリーズを有している一方、EMCはCisco Systemsとの提携によって「Cisco UCS」製品を数多く販売している。またDellは今後、EMCの「ScaleIO」やNutanixの「Xtreme Computing Platform（XCP）」、VMwareの「Virtual SAN」といった形態で、サーバとストレージを統合したさまざまなハイパーコンバージドインフラ製品を保有することになるうえ、Dellの「Compellent」や「EqualLogic」といったアレイ製品は、EMCの「VMAX」や「VNX」「XtremIO」といった製品と大きく重複している。
Reutersの報道によると、匿名の情報提供者がDellは「ソフトウェアやサービスを含む非主力資産」100億ドル相当を売却し、EMCの買収に伴う負債の返済に充当すると語ったという。
