「モノのインターネット」(IoT)の普及により、家庭用のサーモスタットといった一般的な機器から産業機械に至るまでのさまざまな「モノ」に搭載されている膨大な数のセンサすべてがデータを送信する時代がやってくるはずだ。
しかし企業のデータセンターが、そうしたデータすべてを受け取る必要はない。一部データの管理や分析をネットワーク上で実施すれば、企業はデータに対するアクセスを迅速化できるとともに、データ転送のコストを削減できるようになる。
こういったなか、Hewlett Packard Enterprise(HPE)は米国時間12月2日、「Edgeline IoT Systems」というネットワークエッジ製品群を発表した。同製品を利用することで、企業はネットワークエッジにおいて、データの集積や分析を行ったり、機器やIoT製品を制御したりできるようになるという。
Edgeline IoT Systemsの最初の製品群は、同日付で利用可能になっており、エントリーレベルの配備を想定して設計されたエッジゲートウェイ「HPE IoT System EL10」と、付加機能によってより高いコンピューティング性能を実現し、より大容量の処理を想定して設計されたエッジゲートウェイ「HPE IoT System EL20」を含んでいる。
これらの製品は、高耐久型やモバイル型、ラックマウント型が用意されており、工業や物流、運輸、ヘルスケア、行政、小売りといった業界向けのアプリケーションを想定している。また、「Microsoft Azure IoT Suite」との連携も保証されている。
HPEによると、Edgeline IoT Systemsは将来的に、同社の「HPE Moonshot」システムのアーキテクチャも取り込んでいく予定だという。このアーキテクチャは、一般的なサーバよりも電力消費や設置面積が少なくて済むため、IoTに向いていると言える。
また、HPE傘下のArubaは、マルチベンダーのWi-Fiネットワーク向けのクラウドベースのビーコン管理システムを発表した。新しい「Aruba Sensor」は、小規模なWi-FiクライアントとBluetooth LEの無線を組み合わせ、「Meridian」クラウドサービスを用いて、現在の位置から既存のマルチベンダーのWi-FiネットワークのAruba Beaconをリモートから一元的に監視、管理する。
企業はそうしたセンサでロケーションベースのサービスを導入し、Aruba BeaconとAruba Sensor、そしてMeridianのクラウドサービスを利用して業務アプリケーションやアナリティクスアプリケーションと連動させられるとHPEは述べている。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。