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日本株展望

裁定買い残の減少から考える日経平均の下値メド

ZDNet Japan Staff

2016-01-15 11:48

 1月14日の日経平均は前日比474円安の1万7240円だった。一時771円安の1万6944円まで下がったが、引けにかけて下げ幅を縮小した。

 今回は、裁定買い残高の変化から、日経平均の目先の下値メドがいくらになるか、楽天証券経済研究所長兼チーフストラテジストの窪田真之氏が解説する。

裁定買い残高が2.6兆円まで減少

 日本取引所グループが14日に発表した1月8日時点の裁定買い残高は2兆5597億円と、昨年末の3兆3018億円から7421億円減少した。年初より外国人投資家から株価指数先物に大量の売りが出たことに伴って裁定解消売りが増え、裁定買い残高が急速に減少している。

 最初に、日経平均と裁定買い残高の関係について簡単に解説しよう。グラフでアベノミクススタート後の3年間のデータを見てみよう。

日経平均の動き(上段)と、裁定買い残高の推移(下段)
2013年1月4日~2015年1月8日

(注:日本取引所グループのデータに基づき楽天証券経済研究所が作成、日経平均グラフは2015年1月14日まで)
(注:日本取引所グループのデータに基づき楽天証券経済研究所が作成、
日経平均グラフは2015年1月14日まで)

 裁定買い残高の変化は、主に外国人投資家による、日経平均先物の投機的な売買動向を表している。外国人投資家が先物を買うと、先物が現物に対し一時的に割高になるので、裁定業者(主に証券会社)が、先物売り・現物買いの裁定取引を実行する。すると、裁定買い残高が増える。

 今の説明の意味がわからなかった方は、以下の結論だけ覚えよう。

外国人投資家から先物買いが入ると、裁定買い残高が増加する。

 一方、外国人投資家が日経平均先物を売ると、先物が現物に対し一時的に割安になるので、裁定業者が先物買い・現物売りを実行し、裁定取引を解消する。すると、裁定買い残高が減少する。

 今の説明がわかりくい方は、結論だけ覚えよう。

外国人投資家から先物売りが入ると、裁定買い残高が減少する。

 今の日本株の短期的な動きを決めているのは、外国人だ。とりわけ、足の速いヘッジファンドなどによる先物売買が、短期的な急騰急落に大きく影響している。したがって、裁定買い残が増加するとき日経平均は上昇し、裁定買い残が減少するとき日経平均が下落する傾向が鮮明だ。

 したがって、裁定買い残高がピークをつける(増加から減少に転じる)時、日経平均は上昇から下落に転じ、裁定買い残高がボトムをつける(減少から増加に転じる)時、日経平均は下落から上昇に転じることが多くなっている。

 裁定買い残がどこでピークをつけるか、どこでボトムをつけるか予想できれば、相場の短期的な転換点を予想できることになる。

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