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日本株展望

テクニカル指標ではかる株価反発の時機--投資参考銘柄の紹介 - (page 2)

ZDNet Japan Staff

2016-01-18 11:47

オシレーター系指標で考える、日経平均の反発タイミング

 テクニカル指標には、さまざまな種類がある。指標ごとに見る切り口が異なるので、どれも参考になる。ただし、多くの指標が基本的に同じ方向性を示すので、全てを見る必要はない。今回は、代表的な指標を使って説明しよう。

(1)裁定買い残高

 窪田氏がオシレーター系指標の中で、もっとも重視しているのが裁定買い残高の推移だ。窪田氏がファンド運用をしていた時、日経平均先物の短期投資は、基本的にトレンド系指標で判断していたという。ただし、裁定買い残高だけはオシレーター系でも常時ウォッチする必要があったという。

 近年、裁定買い残高は、1.8兆円から2.6兆円まで減少すると、増加に転じる傾向がある。つまり裁定買い残高が1.8兆円から2.6兆円まで減少すれば、日経平均が下げから上昇に転じる可能性があると読むことができる。

 裁定買い残高は1月8日時点で2.55兆円まで減少している。1月15日時点では、2.2~2.3兆円まで減少していると推定される(1月15日時点の裁定買い残高は1月20日15時30分ころ東京証券取引所から発表される予定)。

 この指標で見ると、日経平均は「短期売られ過ぎ」のレンジに入っている。ただし、現時点で1.8兆円を下回るところまで減少しているわけではないので、まだ「極端な売られ過ぎ」とは言えない。

 詳しくは、1月15日のレポート「裁定買い残の変化から考える日経平均のメド」をご覧いただきたい。

(2)13週移動平均線からの乖離率(日経平均)

 短期的な「過熱」「売られ過ぎ」を判断するもっとも代表的な指標が、移動平均線からの乖離率だ。どの移動平均線を見るかは、目的や投資期間によって異なる。

 ここでは、中長期的な投資判断の参考になる13週移動平均線からの乖離率を使用して説明しよう。

日経平均の13週移動平均線からの乖離率:2012年1月4日~2016年1月15日

(注:楽天証券経済研究所が作成)
(注:楽天証券経済研究所が作成)

 詳しい説明は割愛するが、13週移動平均線からの乖離率がプラス10%を超えると、買われ過ぎのゾーンに入っていると判断される。乖離率がマイナス10%を下回ると、売られ過ぎと判断される。ただし、これはオシレーター(逆張り)指標なので、ピンポイントの投資判断には役立たない。

 上方乖離率が10%を超えてから上昇に加速がつくこともよくある。また、下方乖離率が10%を越えてから、さらに下がることもある。したがって、参考程度に見ておくのが無難だ。

 ただし、乖離率が極端に大きくなった時は別だ。2013年5月13日(バーナンキショックの直前)に、上方乖離率が29.1%まで拡大している。これだけ極端に乖離率が大きくなれば、逆張り指標といえども短期的な投資判断に役立つ。この時、窪田氏はファンドマネージャーをやっていたが、ファンドのルールで許容される範囲でキャッシュ比率を高めたという。その直後にバーナンキショック(世界的な株の急落)が起こっている。

 先週末、下方乖離率がマイナス10%に達している。それでも、日経平均はすぐには下げ止まらず、今日も大きく下げることが予想される。仮に1万6700円まで下げれば、下方乖離率は約マイナス12%になり、短期的なリバーサル(反発)を期待して良い水準と判断できる。

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